PTA法(ドッサリース農法)



PTA法とランドラッシュ・第三の道か?

ランドラッシュは、生産性向上で対処するのが日本独自の第三の道かも


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ランドラッシュ 

古くは、1889年4月22日にアメリカ合衆国政府が入植を解禁したオクラホマに白人が殺到した現象を指す。(ウキペディアより)

今は、農産物が燃料用に奪われ、食糧供給が危ぶまれる中で、諸外国の耕地の借り上げに奔走しているありさま・・・


PTA法(光合成移転農法)は、日本の栽培技術で現地の耕地の生産性を高めることで、現地の食を収奪することなく日本の食糧を確保する・・・第三の道とはそのようなものなのでしょうか。

家畜糞尿や有機廃物を原料とし、これをPTA法に従い、光合成のリサイクルをすることで、耕地の生産性は大いに向上します。

第三の道とは、現地と日本とが其々の資源を持ち寄り、互いによりよい状況を生み出すものではないでしょうか。


概観

原油の高騰が引き金になり、バイオ燃料の生産が加速され、食糧が燃料に転用されて、食糧の供給がひっ迫しかねない、と懸念されています。

このため、中国、韓国、インド、欧州のような国々が、外国の耕地に安定した食糧供給を求めて活発に活動している、と報じられ、日本が決定的に出遅れていると指摘する見方もあります。

ただ、日本の立場からすれば、食糧自給率が低いことは、はるか昔からの危惧すべき事態と言えます。他方、今後の日本の農業は海外へ農産物を輸出する、とする見方もあります。ここでは、簡単に状況を概観します(数値は大雑把なものです。緑色を注目願います)。


【自給率:40%弱 or 60% or 30%弱 ???】

食糧自給率についてはいろいろな評価基準で数値化されています。カロリーベース=39%、金額ベース=60%、面積ベース=28%(国内460万ha、海外1200万ha)という推計があり、3700万haの国土の国家としては、国内自給には絶望的な数値もあります。

国内農業を振興しても、食糧供給には限界があることがよくわかります。これほど解離が大きければ、海外からの安定的な食糧調達に重きを置くのは責任者としては当然の配慮と言えます。

この面積ベースが、最も深刻な我が国の食糧事情を物語っていると言えます

日本の風土としては現有人口の25%程度・約3千万人が限界と思われます。どのように考えても、現行の国土で新たに12万平方qの耕地を生み出すことは不可能です。とすれば、少なくとも1世紀以上、食糧を海外に依存することは避けられないものといえます。

今、「少子化対策」として人口の低下を抑制する政策が採られていますが、現実との整合性が問われます。日本程度の国土であれば、1千万人を養うのが精々ではないでしょうか。

但し、日本が今後100年以上も海外から食糧を購入する外貨を持ち続けるとは思えません。早晩、途上国が日本の地位に替わり、世界の生産基地になるでしょう。その時には、日本はエネルギーを輸入する外貨すら得る手段がなく、食糧とエネルギーの双方の輸入(購入)が断たれる(単純に、購入する外貨がないだけであり、他国の意地悪ではない!)ことになります。

日本の人口が混乱なく3千万人、あるいはそれ以下に下がるには100年以上の期間を要します。化石エネルギーの埋蔵量はその前に尽きてしまいます。最も望ましい道が、エネルギー、食糧共に自前で得ることであり、再生エネルギーと露地栽培の収量の向上とによるしかありません。

このような食糧事情・エネルギー事情を概観すると「少子化対策=人口増加対策」は、人類の危機を自ら引き起こすような考えにも思えてきます。エネルギーと食糧が途絶えた時の社会は「イースター島」の歴史が如実に物語っています。

【国土に占める農用地の割合】

日本の国土に占める農用地の面積は大変大きいといえます。森林を除けば40%弱が農用地面積です。耕地の内、約半分が水田であり、残り半分が畑、果樹、茶等といえます。

【民有地の使用状況】

山林・原野・その他を除くと、宅地:農用地=10:32。圧倒的に農地が広大な面積を占めています。

【用水の用途】

凡そ、2/3の水が農業用水として利用されています。グラフにはありませんが、約80%が水田となっています。

【一人の人間の食べる耕地面積】

図示しませんが、一人の人間は、広大な農地を食べています。

日本人 :約1,400u(国内400u、海外1,000u:総耕地面積、国内460万ha、海外1200万ha、全国土面積3700万ha)

米国人 :約4,000u

世界平均:約1,000u

【大雑把な姿から見えること】

1億2千万人を要する我が国は、耕地は決定的に少なく、中山間地といえども「耕作放棄」などする余力はありません。日本の農業は、いずれにしても、耕地の生産性を最大限に引き出さなければならず、休耕・耕作放棄は有り得ません。

国土の機能を最大限に高めた上でも、海外に食糧を求めなければなりません。その意味では、他国の「ランドラッシュ」を全く無視することはできません。この事態に対する一つの方向性として「耕地の生産性向上」という要素がおぼろげながら有効なものと言えます。


ランドラッシュの気になる点:現地における軋轢

食糧の不足を他国に依存することは、当面、仕方のないことかもしれません。少なくとも、他国から領土を奪うために戦争を引き起こすよりはまだよいことでしょう。しかし、現下のランドラッシュなる現象を見ると、現地の人々と少なからず、問題を起こしているように見受けられます。

多くの場合、現有の耕地は、それぞれの地域の人の食糧の為に開墾されて耕地となったものであり、其々の耕地には、そこで生産される食糧をあてにしてしている人々が存在しています。その耕地の農産物を他国へ引き渡すとなれば、現地の人々に対して何らかの影響を及ぼすことが考えられます。

その軋轢が、方々で生じていることを勘案すると、凡そ、日本人が海外に耕地を求めるとすれば、相当の困難性が予想されます


ある指針:生産性を向上して、増収分を日本が利用する

例えば、「日本の技術で、現地の耕地の生産性を高めて、増産した量を日本へ輸出する」というものではどうだろう??

そうであれば、現地の食糧を収奪することにはならない。日本は四季のある国であり、「雪・冬」という耕種農業では決定的な障害を乗り越えて、耕種農業で命を繋いできた国です。

先達から受け継がれた知恵には、それなりに意義深いものがあるかもしれません。農地の生産性を高めて、その増産分を日本に供給するのであれば、現地の食糧を一方的に収奪するものではなく、現下のランドラッシュ現象とは一線を画するものといえます。

このように、現地の食糧を収奪するのではなく、増産することで生み出される余剰分を日本が得ることであれば、数多の地域・国々が日本への食糧供給に賛同してくれるものと思われます。そして、国家としてこのような姿勢で臨むのであれば、現下の状況を「出遅れ」と考えることもないでしょう。

これは、民間企業が最前面で対峙するべきものではないでしょう。寧ろ、国家間の協議であるべきあり、個々の株主、経営者個人の自己都合を最優先に考える企業がその判断をすべき事ではありません。


第三の道:具体的な耕地の生産性倍増の手段:PTA法(光合成移転農法)

耕地の生産性を著しく引き上げる具体的な術としては、PTA法(光合成移転農法)があります。この名前は、目新しいかも知れませんが、30年前に日本で開発され、今日数千haで利用されている栽培です。

概説すれば、

1)家畜糞尿や有機廃物を生石灰で瞬時に殺菌・分解処理し、その残渣を耕地に還元して、処理費以上の効果を生み出しています。

2)全品目に対し、収量増加・食味改善・連作障害抑制・老木若返り、等の効果を奏し、万能の土壌改良材として利用されています。

3)有機廃物の処理費以上の農産物の増益になり、糞尿等の処理が、寧ろ、大きな利益をもたらしています。

4)この好都合な現象には、「作物が有機物を直接吸収して同化する」という驚くべき現象が隠されているものと推測されます。

5)土壌改良材ではなく、炭素肥料・光合成リサイクル・光合成バイパスというようなものです。

6)そうであれば、有機物を耕地の作物に付加することが可能となり、耕地の生産性を大幅に引き上げる根拠となります。

7)このリサイクルで収量が倍増しているものもあり、この普及で世界中の耕地の生産性を大きく引き上げることができます。

8)また、PTA法で世界中の耕地の生産性が高まれば、食糧危機そのものが薄らぎ、無用な軋轢から解放されるでしょう。

9)今、無駄な耕地はありません。しかし、新しい理論でその生産性を高めれば、現状で食糧をうみだせます。その原料は、家畜糞尿や雑草であり、従前、未利用の物資であり、これを活用するのであれば軋轢はありません。 

新しい政権は、成長戦略として「第三の道」を模索しているとか・・・その実態は明らかにされません。

確実に石油資源が枯渇し、化石燃料が枯渇し、さまざまな地下資源が枯渇している中で、単純に機械効率を高めるだけで持続可能な社会像は描けません。

PTA法(光合成移転農法)は、生態系を支える光合成に基づいて、持続可能な社会を模索するものであり、これまでの唯一人の勝者を目指す資本主義・自由主義とは一線を画すものかもしれません。

少なくとも、食糧という不可欠な資源が決定的に不足する我が国において、安定的に食糧を確保するには、今、各地で演じられている現地の人々を窮地に陥れる争奪戦とは一線を画した新しい第三の道によって日本の命脈を問うのが筋ではないでしょうか。


PTA法(光合成移転農法)の詳細は、当サイトの前の方にいろいろ記していますので参照してください。

ただ、移動が面倒かもしれません。簡単に以下に示します。

・30年程前に開発された「家畜糞尿の処理とリサイクル」が具合よく運用されて、今日では数千haの耕地に利用されている。

・水稲・蔬菜類・果樹・花卉・・ほぼ全部の品目で増収・食味改善・連作障害抑制・老木若返り等の改善効果があり、万能資材として利用されている。

・特筆すべきは、耕種農業の増益で、家畜糞尿処理費が完全に補われており、リサイクル全体として利益になっていることです。

・さらに、この処理方法は、湿潤状態の糞尿と生石灰とを混合すると、瞬時に殺菌分解し、感染性病原体を完全に無害化します。

・この現象を具に見ると、「作物が有機物を吸収して同化する」という現象の積極的な活用にあり、それは炭素肥料、光合成リサイクルと換言できます

・このことは、光合成が時空を超えて耕地の作物に移転できることでもあり、耕地の生産性が大幅に増幅できる具体的な手掛かりとなります。

・この現象は、実は江戸・明治の頃から日本で行われていた農作業と軌を一にするものであり、技術の進歩で少し、近代化されただけのものです。

・家畜糞尿等を高度に浄化処理することが、処理費を大幅に上回る増収・増益となり、品目によっては倍増以上となり、現行の耕地面積を削減できる

 可能性が生まれてきました。有史以来、耕地面積を拡大してきた歴史がありますが、PTA法(光合成移転農法)によって、初めて、耕地面積の削減ができることになります。


1)畜産は、家畜糞尿を生石灰で殺菌分解して、処理残渣を通気乾燥して、固体粉末状の土壌改良資材としている。

2)糞尿の処理費は、設備費・処理費・人件費・些少の利益を含め、土壌改良資材の販売費によって充当されている。

3)耕種農家は、土壌改良資材を購入して、ほぼ、全ての作物に利用して栽培している。毎年、土壌改良資材は施用している。

4)土壌改良資材の施用効果は、増収、食味改善、連作障害抑制、老木若返り等であり、万能の土壌改良資材として利用されている。

5)畜産・耕種農家に糞尿処理の経済的負担は重荷となっていない。

6)畜産に対して、糞尿処理は些少であれ安定した利益をもたらしている。畜産製品と違い市況変動は受け難い。

7)耕種農家側では、増収効果は増収分だけに止まるが、食味改善は全体に及ぶため予想だにしない効果となっている。

8)本来、連作障害は輪作で回避できるが、施設栽培、特殊機械の品目など連作したい栽培もあり、その用途では連作障害抑制効果はそれなりにある。

9)家畜糞尿の生石灰処理は、多数の専従作業員を要するが、過大とは言えないけれども、適正な賃金が支払われている。

10)日本の耕地と家畜糞尿とでは、収集できる家畜糞尿の全てを生石灰処理しても、耕地で全量を受け入れることができる。

11)この処理資材は、全ての品目に利用できるため、世界各地のどのような栽培にも対応できる。


有機圏内炭素循環(生物地球化学的炭素循環における新しい現象)


生物圏では、植物が光合成で太陽エネルギーを獲得して有機物に転換します。そして、多様な生体組織へ転換します。

その植物を餌とする動物が植物を食べ、順次、高等生物へ有機炭素と生体エネルギーが流れます。他方、其々の生物の活動に見合う呼吸はCO2として、大気に還流します。また、排泄物や遺骸は分解者であるカビや微生物によって無機物まで分解されます。

上記・右の図は誰にも馴染みの流れを示しています。

ただ、少し違うのは、遺骸や排泄物を生石灰処理で分解して、有機物のまま生産者である植物に還流する点です。

排泄物や遺骸で不要になった有機物であっても、適切に処理すれば、有機物のまま作物へ付加できることを示しました。

PTA法の有機圏内炭素循環です。この考え方は、循環する有機炭素と共に生体エネルギーが循環することになり、従来は「物質は循環しても、エネルギーは循環しない」という見方とはことなります。

炭素肥料・光合成リサイクル・有機圏内炭素循環という自然の解釈には、従来の生態系の理解を根本から、新しい見方を追加する、という斬新なものでもあります。

しかし、食虫植物・従属栄養植物においては見られた現象ではあります。ただ、これらは人間活動に置いて大きな影響を持つものではありません。単に、学術的に珍しい種というだけのものでしかありません。有機圏内炭素循環という、光合成をバイパスする有機炭素の獲得経路は、光合成の負担を大きく軽減するものです。

どのような表現が適切かは判りません。植物としては、水分蒸発(蒸散)で四六時中根圏から養水分を吸収しています。この根圏からの養水分の吸収と同時に炭素肥料(水溶性有機炭素化合物)も吸収され、植物体内に取り込まれた炭素肥料は、DNAの指令によって、植物体内で様々な成分を要求している部位へ利用され、炭素肥料中の有機炭素は植物組織の一員となります。このように、その植物の光合成を経ない有機炭素が、植物組織になることは、植物にとって光合成の負担が軽減されるものと思われます。

上、左の図は、生物地球化学的炭素循環を示していますが、PTA法では、光合成を経ない「有機圏内炭素循環」が形成され、生態系を流れる炭素量は、光合成によって流れる炭素量を数倍にも増幅できる可能性があります。

単純な熱力学的な数値では「〜4倍程度」まで増幅されても不思議はなく、それ故、現実に収量が倍増されていることを勘案すれば、少なくとも「農地の生産性を倍増させる」という目標は、格別無謀な夢物語ではなく、今の姿そのものでしかありません。

単に、家畜糞尿の生石灰処理とリサイクルの経済的なハードルが高いだけのことでしかありません。


何をどうするのか

家畜糞尿の生石灰処理(耕種農家は施肥だけで普段通り!!)

↑これは従来の家畜糞尿の堆肥化処理で、PTA法では推奨しないもの↑


↑家畜糞尿の生石灰処理(PTA法が推奨するもの)↑

全ての栽培に際して、上記の炭素肥料とNPKの化学肥料とで栽培することで、収量が激増し、また、食味が向上します。PTA法(光合成移転農法)は、衛生的な糞尿処理と慣行農法を用いたそのリサイクルで食糧の大幅な増産を提案するものです。こと耕種農業(露地栽培・土耕)においては、炭素肥料さえ与えれば誰でも直ちに取り組むことができる栽培形態です。





サイト編成

トップエネルギー肥料植物から見た光合成移転理論第2章PTA法の糞尿処理第3章PTA法による栽培第4章PTA法の考え方第5章化学式で見るPTA法第6章低分子量有機物第7章光合成移転農法第8章PTA法のまとめ第9章PTA法の基礎知識第10章PTA法からの視点第11章有り得ない選択・PTA法第12章作物の美味しさについての一考察第13章PTA法の有機物吸収の考え方第14章炭素肥料が理解されない理由第15章PTA法サイトの図面集PTA theory is recycling of photosynthesis, carbon fertilizer and energy fertilizerツイッターのためのPTA法・光合成移転農法PTA法とランドラッシュ・第三の道か?ゲストブックにログイン