年表

 

Q、これからどうなるのでしょう。

今後の崩壊過程の予測2003年3月31日版     (原油生産量の数値は2002年を100とした指数)

・温暖化ペース、地下水枯渇のペースの早まりをふまえて特に穀物生産に関する予測を見直しました。

<世界全体>

・1986年 世界の年間一人当たり穀物生産量が380kgでピークを打ち、減少が始まる。これが近代社会崩壊の起点であると言える。

・1993年 世界の年間一人当たり穀物生産量340kg

・2002年 異常気象などで穀物生産量は伸び悩み一人当たり穀物生産量は急減、295kgとなる。

・2003年 各地で小規模な対0ECD諸国テロが続発。

       イラクに米傀儡政権誕生。イラク原油権益が米のものとなり、イラク埋蔵原油の本格開発が始まる。

       これによって、OECD諸国、特に米、日は当面の原油不足を回避。

・2005年 原油生産量105、一人当たり穀物生産量290kg。

       再度の大規模テロ発生。この前年をピークに観光目的の渡航は減少。多くの航空会社が破綻する。

・2010年 原油生産量110、一人当たり穀物生産量280kg。

       アメリカ、中国、インドで水不足深刻化。アメリカの穀物輸出量が減少を始める。

       累積債務を理由とする途上国為替ショック発生。途上国通貨の急落により、各途上国は穀物、原油の購入減を強いられる。これにより、原油、穀物は貿易量が伸び悩む中で価格の安定が続くが、途上国の食糧不足は深刻化する。

       京都議定書は全く達成できず温暖化問題での失望が広がる。

       燃料資源購入余力を失った途上国では燃料としての薪の利用が更に増加。

・2015年 原油生産量115、一人当たり穀物生産量270kg。

         アメリカ穀倉地帯で地下帯水層の水位低下により穀物収量は減少。中国でも黄河流域の水不足により穀物生産量が減りはじめ、大量輸入開始。穀物価格が上昇を始める。

・2020年 原油生産量110、一人当たり穀物生産量250kg。

       各国とも温暖化に伴う異常気象の頻発、過剰耕作による土壌流失、化学肥料、農薬による土壌汚染、水不足などのため、食糧生産減少。アメリカは自国穀物生産が減少する中で国内向けバイオマス生産量を増やし、穀物輸出を停止。輸出市場にまわる食糧は急減し、穀物価格は急騰。

       途上国の多くは燃料用の森林資源を喪失。

       穀物輸入量減少や海面上昇に伴う耕地喪失、薪の不足に瀕した途上国で難民が急増。

       

・2025年 原油生産量100。一人当たり穀物生産量240kg。

       原油価格急騰、温暖化問題は軽視され、エネルギーの石炭への転換が進む。

・2030年 原油生産量95。 一人当たり穀物生産量230kg。途上国における食糧不足により、数千万人単位の餓死が発生。

・2035年 原油生産量80、一人当たり穀物生産量220kg。流入難民に対する大規模虐殺事件発生。報復のテロが世界を覆う。

       石炭利用の激増に伴い温暖化のペースが大幅に加速。

・2040年 原油生産量60、一人当たり穀物生産量210kg(2000年のインド程度)

       海没や塩類蓄積、地下水への海水進入等により、世界の耕地の20%が失われ、世界の一人あたりの穀物生産量は2000年頃の途上国平均程度となる。飽食を続けようとする国々は残された農地と資源の再配分をめぐり、世界戦争を勃発させる。

 

今後の崩壊過程の予測2002年10月版

<世界全体>

・2010年 京都議定書に定められた温暖化防止の目標はドイツなどごく一部の国を除き全く達成できないことが明らかになる。

・2020年 異常気象頻発。塩類蓄積、土壌流失、水不足なども深刻化し、食糧生産は目に見えて減少を始める。

・2030年 原油採掘量半減。

・2040年 一部の豊かな国々による残存資源独占が露骨になる。

・2050年 天然ガス採掘量半減。海面上昇により、広範な地域が水没。世界の農業は大打撃を受ける。

・2060年 化石水枯渇のため北米農業生産は急減。輸入農産物に依存していた地域のみならず、アメリカもまた飢餓に直面する。

・2070年 燐鉱石生産量半減。残存する燐を工業国が独占し、海面上昇や異常気象続発とあいまって多くの地域で大規模な飢餓が発生。一部の難民は生存を賭けて武装して工業国になだれ込む。

・2100年 原油、天然ガス完全に枯渇。石炭を液化して依然化石資源の消費は続くが温暖化も急速に進み多くの都市が海に沈む。近代的な文明の終焉は誰の目にも明らかになり、同時にその対策がもはやないことも明白となる。近代的な暮らしを唯一の生活形態であると考えてきた人々は絶望する。

 <日本>

・2005年 日経平均7500円、為替150円。失業率9%。

東海大地震発生。震災被害からの復興に関する預金引き出しのため、金融機関に危機発生。臨時国債発行による公的資金注入で破綻を回避する。

 

・2010年 日経平均6000円、為替180円。失業率10%。

上記の公債の借り換えに失敗。日本で国債暴落をトリガーとする金融恐慌勃発。この後日本は急速に「途上国」化の道を歩み始める。

 

・2020年 日経平均4000円、為替250円。失業率13%。

円は下落を続け、外貨は不足をきたす。贅沢品の輸入に厳しい制約が課される。高度な技能を持った人々は職を求めてそのほとんどが欧米へ脱出。

 

・2030年 日経平均3000円、為替350円。失業率16%。

食糧や最低限の燃料の輸入にもことかき、食糧と燃料は配給制となる。資産持ち出し禁止が決定される。

 

・2040年 日経平均2000円、為替500円。失業率20%。

失業者の多くが都市にスラムを形成。

 

・2050年 日経平均1500円、為替700円。失業率25%。

都市スラムにおける栄養失調死が社会問題化。全国民の生存を計るため、政府は都市解体を決意。残された国力の全てを投じて、全てのビルや道路を破壊し再農地化するプロジェクトが始まる。

 

・2060年 株式市場閉鎖。円とドルの交換停止。

 

・2070年  土地の自給地域集団所有化完了。国土再農地化プロジェクト完了。全ての都市は都市としての姿を失い広大な自給農業地域となる。国民一人当たり150坪の農地が分配され、新たな国づくり「緑の新世紀維新」が始まる。

 

・2100年 持続可能な最先端国家として、インドネシア、バングラディシュなどと共に世界のリーダーとなり、持続的生産システムで決定的に遅れた欧米諸国を指導する立場に立つ。

 

 

戻る