新着情報

RIIBS Japan 環境技術資料

../../Technopolis/7491/eco001.htm

 

新着技術資料 

辻英明博士の学会報告より PCO対象昆虫について 

 

新型防鼠ケーブル「KJ-EX」を開発

防鼠効果が長期間維持でき、少量の配合で優れた防鼠性能を発し、安全性が高いトウガラシの「辛味」成分(カプサイシン)類をマイクロカプセル化した防鼠剤が登場

http://www.furukawa.co.jp/what/kj-ex.htm

TOTO、光触媒使った家庭用生ごみ脱臭剤


 TOTOは光触媒を使った家庭用生ごみ脱臭剤「生ゴミ用光脱臭剤」=写真=を開発した。脱臭剤に含まれる活性炭は使用中ににおいを吸収する効果が徐々に落ちてしまうが、光触媒を使うことで効き目が長持ちする。4日から量販店やドラッグストアで発売する。1年後、年間10万個の売り上げを目指す。

 活性炭や光触媒をシート状に加工してあり、ごみ箱のフタの裏に面ファスナーで張り付けて使う。活性炭がにおいの原因となる物質を吸着して、生ごみの悪臭を抑制する。一般的な脱臭剤では粒状の活性炭を使うが、繊維状に加工することで吸着面の面積を増やした。

 光触媒の働きで脱臭力を保つこともできる。3時間程度天日干しすると光触媒が作用して、活性炭に詰まったにおいの原因物質を分解する。2カ月に一度天日干しすると、使用開始時の8割程度まで脱臭力が回復。最長で6カ月間使用できるという。価格は600円。大きさは縦が9センチメートル、横約10センチメートル、厚さ8ミリメートル。

2003年6月3日/日経産業新聞]

 

日立プラント、膜分離活性汚泥法採用の下水処理システムを開発

 

 日立プラントは、日本下水道事業団と共同で下水に含まれる浮遊物質(SS)や大腸菌を除去できる「日立膜型下水処理システム」を開発した。活性汚泥による生物処理と膜の固液分離を組み合わせた「膜分離活性汚泥法」を採用。従来システムのような沈殿池や汚泥返送設備が不要になるため初期投資が低減できるほか、設置面積も2分の1程度で済むという。

 今後、処理水の増量が必要な既設の下水処理施設や敷地に制約のある新規下水処理施設向けに拡販を目指す。

 同システムはスクリーンを設置した前処理槽と生物処理槽などで構成。生物処理槽の膜モジュールに孔径0・4マイクロメートルの浸漬平膜エレメント(分離膜)を採用し、処理水は工業用水、修景・親水用水などの再利用水に活用できる。   日刊工業新聞 2003-06-04

 

太陽化学、有機汚泥を再生紙原料にリサイクル



 食品素材メーカーの太陽化学は、自社工場で発生する有機汚泥を再生紙の原料にリサイクルするプラントを開発した。高速稼働するジェット気流乾燥機を使い、汚泥を乾燥・粉砕して10マイクロ(マイクロは100万分の1)メートル程度の微粉末にする。汚泥リサイクルはたい肥や土壌改良材に再生するケースが大半で、紙原料として再利用するのは珍しい。

 プラントは環境コンサルティング会社のグリーンスペック(岐阜市、速水敏人社長)と共同開発した。加工食品の乾燥具材やフルーツ加工品などの主力拠点である南部工場(四日市市)に設置し、今月から本格稼働する。

 生成した汚泥パウダーは再生紙の原料として製紙会社に売却する。製紙会社は同パウダーと牛乳パックの再生パルプを原料にしてゴミ袋を製造する。同ゴミ袋は汚泥などが原料のため埋め立て処理しても環境への負荷は小さいという。
日経ネット 2003年08月29日

和田林業、「植物等ナノテク研究会」を発足



 植林・伐採業の和田林業(徳島市、和田友良社長)は2日、徳島大学教授らが研究委員として参加してナノテクノロジー(超微細技術)の実用化研究を進める「植物等ナノテクノロジー研究会」を発足させた。竹などの植物材料を使ったカーボンナノチューブ(筒状炭素分子)の開発や常温での安定性が高い超好熱菌の産業応用を目指す。

 研究会は会長に和田社長が、副会長に竹を材料とした素材メーカー、バン(徳島市、大西和男社長)の近藤隆行取締役がそれぞれ就いた。研究委員には徳大工学部の高麗寛紀、大島敏久両教授、南川慶二助教授らが名を連ねた。

 竹を材料にしたカーボンナノチューブでは竹を直径ナノ(ナノは10億分の1)メートル単位の細長い繊維に加工して得られる電気特性などを生かした新素材の開発を目標にする。
日経ネット 2003年08月29日

 

別海町のバイオガスプラント、発電量が前年比4倍強に



 国土交通省所管の独立行政法人、北海道開発土木研究所(札幌市)は30日、根室管内別海町で運営するバイオガスプラントの発電量が、今年3月時点で前年同月比4倍強の1日当たり1405キロワット時になったと発表した。発生させた電気を北海道電力に販売し始めたことも明らかにした。

 同プラントでは、町内の酪農家10戸が飼育する約1000頭の乳牛から出るふん尿を発酵させてできたバイオガスを使い、コージェネレーション(熱電併給)装置で発電している。「効率的に稼働させるノウハウが分かってきた」(駒井明農業開発部長)ため、発電量が順調に増えている。現在の発電量は一般家庭150戸分の1日の使用量に相当するという。電気は施設内で使用するほか、北電に販売しており、現在の収入は月間平均3万円程度。今後の実験ではふん尿の回収方法などを改善し、現在年間6200万円に上る施設運営費の30%削減に取り組む。 日経ネット 
2003年08月29日

 

http://www.gomihattin.co.jp/

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