RIU(リソース・インテグレーション・ユニット)を用いたネットワーク

別名:(Resource IO Controller)

全ての、資源を有効活用する、リソースインテグレーションと言う全く新しいネットワークの概念。

お詫び: RIU概要の公開は、開発が決定致しましたので、終了させて頂きます。近年に、販売を予定しております、その時は、ご検討、ご利用の程宜しくお願い致します。

 

(ご質問等ありましたらメールくださればと思います(メール・アドレスはriuinf@yahoo.co.jp))まで宜しくお願い致します。

各用語解説(情報・通信辞典e−Word http://e-words.jp/等からの転記)

TRON The Real-time Operating system Nucleus】読み方 :トロン    フルスペル :The Real-time Operating system Nucleus

 理想的なコンピュータアーキテクチャの構築を目指して、1984年に東京大学の坂村健氏が始めたプロジェクト。近未来の高度にコンピュータ化された社会におけるコンピュータやネットワークのあり方を研究している。その究極的な目標は、コンピュータが内蔵されネットワークに接続された機器が協調動作する超機能分散システム(HFDS:Highly Functionally Distributed System)の実現である。現在6つの基礎サブプロジェクトといくつかの応用サブプロジェクトが進行している。

IPV6  【Internet Protocol Version 6】 フルスペル :Internet Protocol Version 6


IPngの正式名称。アドレス資源の枯渇が心配される現行のインターネットプロトコル(IP)IPv4をベースに、管理できるアドレス空間の増大、セキュリティ機能の追加、優先度に応じたデータの送信などの改良を施した次世代インターネットプロトコル

IEEE1394A,B,C)【IEEE 1394】フルスペル : Institute of Electrical and Electronic Engineers 1394  

次世代の高速なSCSI規格。最大で63台の機器をデイジーチェーン接続またはツリー接続することができ、転送速度は100Mbps、200Mbps、400Mbpsが規格化されている。機器を動作中に抜き差しする(ホットプラグという)ことができ、接続ケーブルによる電源の供給もできるようになっている。コンピュータと周辺機器を接続する規格として期待されており、家電を相互接続する家庭内LANに利用する動きもある。すでに、デジタルビデオカメラの外部出力端子(業界は「DV端子」と呼称している)に採用されている。IEEE 1394の愛称は「FireWire」で、元々Apple社主導で開発が進んでいた際に使われていた名称が採用されている。また、ソニーがi.Linkと呼んでいる規格もIEEE 1394である。

USB規格Universal Serial Bus】フルスペル : Universal Serial Bus 

UWB規格【超広帯域無線】 フルスペル : Ultra Wide Band

無線通信の方式のひとつで、データを1GHz程度の極めて広い周波数帯に拡散して送受信を行なうもの。それぞれの周波数帯に送信されるデータはノイズ程度の強さしかないため、同じ周波数帯を使う無線機器と混信することがなく、消費電力も少ない。位置測定、レーダー、無線通信の3つの機能を合わせ持っており、極めて独特な無線応用技術と言える。

 位置測定機能はGPSよりも正確な測定が可能で、ゴルフコースのティーからホールまでの正確な距離を知らせる機器を開発している企業があるくらいである。

 レーダー機能を応用した製品は、消防士が建物内の人の位置を確認したり、警官が隠れている犯人を見つけだしたりするのに使用することができる。この機能を利用してホームセキュリティ機器(侵入者検知装置)を開発するという構想もある。

 通信機能は約40Mbpsの速度が達成されており、これはBluetoothや無線LAN(IEEE 802.11b)などよりも高速である。

 アメリカのTime Domain社が長期間研究を重ねており、2002年頃までに同社の技術を利用した家庭用の超広帯域無線機器が発売されると見込まれている。

IEEE802.11a,b,g  

 IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が1998年7月に定めた無線LANの標準規格群。2.4GHz周波数帯を使ったDS(直接拡散)方式、FH(周波数ホッピング)方式、赤外線方式のそれぞれについて規定されている。IEEE 802.11ではチャネルビットレート(通信速度)が2Mbpsだったが、後に2.4GHz帯上で11Mbpsの伝送速度を実現する「IEEE 802.11b」や、5.2GHz帯を使った「IEEE 802.11a」などの拡張仕様が生まれた。

IEEE 802.11a 

 IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が定めた無線LANの規格の一つで、5.2GHz帯の無線で約54Mbpsの通信を行なう仕様。

 5.2GHz周辺の周波数帯域を使用し、変調方式にはOFDM方式、MAC層はIEEE 802.11と同様にCSMA/CAを採用している。

 伝送速度は36〜54Mbpsで、IEEE 802.11最初の規格の約2Mbps、IEEE 802.11bの約11Mbpsから大幅に高速化されている。

 日本では5.15G〜5.25GHzが高速無線LAN用に割り当てられており、2002年から対応製品が登場した。 802.11aの追加機能として仕様策定が進められている「IEEE 802.11h」仕様を実装するために、802.11aの製品化は当初予定より遅れた。

 802.11hでは、電波上でコリジョンが発生しても分からない欠点を避けるため、使用する周波数を動的に変更して混信のないチャネルを自動的に選択するDCS(Dynamic Channel Selection)技術や、802.11bよりも格段に電力消費の多い802.11aで消費電力を必要最小限のレベルに押え込むTPC(Transmit Power Control)などの機能が追加されている。

 無線LAN関連メーカーのほとんどが参加する業界団体「WECA」では、各社の802.11a対応製品の相互接続性を保証するために、IEEE 802.11bと同様に製品の互換性テストを行
なっている。この互換性テストに合格した製品は「Wi-Fi Certified 802.11a」という認定が与えられる。

IEEE 802.11b  別名 : IEEE 802.11 High-Rate 

IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が定めた無線LANの規格の一つで、2.4GHz帯の無線で約11Mbpsの通信を行なう仕様。単に「無線LAN」と言った場合にはこの規格のことを指す場合が多い。

 無線免許なしで自由に使える2.4GHz帯の電波(ISMバンド)を使い、11Mbpsの速度で50m〜100mの距離にある端末間で通信を行なうことができる。

 従来の「IEEE 802.11」規格では2Mbpsだった通信速度が一気に5倍以上に改善され、端末の数が多く配線コストがばかにならないオフィスなどでの本格的な普及が期待されている。

 同じ2.4GHz帯の電波を使う電子レンジや医療用機器、Bluetooth対応製品などが近くにあると電波干渉で通信速度が落ちることがある。

 正式には「IEEE 802.11 High-Rate Direct Sequence」と呼ばれ、単に「IEEE 802.11 High-Rate」と言うこともある。

 Cisco社、3Com社、Lucent Technologies社、Nokia社、富士通、ソニーなどが参加する業界団体「WECA」では、各社の802.11b対応製品の相互接続性を保証するために互換性テストを行なっており、これにパスした製品は「Wi-Fi Certified 802.11b」という認定を受けられる。


IEEE 802.11g  

 
IEEE(米国電気電子学会)でLAN技術の標準を策定している802委員会が2003年6月に策定した、無線LANの標準規格の一つで、2.4GHz帯で約54Mbpsの通信を行なう仕様。

 変調方式はOFDMかDS-SSか、などいくつかの問題で紛糾していたが、2001年11月に暫定承認がなされ、OFDMが採用された。

 IEEE 802.11gはIEEE 802.11bと同じ2.4GHz帯の周波数を利用し、IEEE 802.11bの約5倍にあたる54Mbpsの転送速度をサポートする。同じく54MbpsのIEEE 802.11aと異なり、IEEE 802.11bとの互換性もある。

 なお、54Mbpsという最高転送速度はIEEE 802.11aとまったく同じになっているが、2.4GHz帯は無線LAN以外の機器でも多数使用されている「混雑した」周波数帯となっているため、実際の転送
速度はIEEE 802.11aよりも遅くなるといわれている。

Bluetooth 【ブルートゥース】

Ericsson社、IBM社、Intel社、Nokia社、東芝の5社が中心となって提唱している携帯情報機器向けの無線通信技術。ノートパソコンやPDA、携帯電話などをケーブルを使わずに接続し、音声やデータをやりとりすることができる。

 Bluetoothは、免許なしで自由に使うことのできる2.45GHz帯の電波を利用し、1Mbpsの速度で通信を行なうことができる(次期バージョンでは2Mbpsになる予定)。Bluetoothは赤外線を利用するIrDAと違って、機器間の距離が10m以内であれば障害物があっても利用することができる。

 また、Bluetoothは0.5平方インチの小型のトランシーバを利用するため、IrDAに比べ消費電力が小さく、製造コストも低く抑えられる。

 情報機器間を結ぶ無線通信技術としては他にHomeRFがあるが、Bluetoothはオフィスでの利用を、HomeRFは家庭での利用をそれぞれ想定している。

 

ホームネットワークの統一規格
似たような規格の乱立がネックになってきたホームネットワーキングだが、このほど大手各社が標準規格を発表する。ネットワーク対応製品がメインストリームに向かう一助となるかもしれない。

 MicrosoftやソニーなどのIT大手各社は近く、コンピュータからDVDプレーヤー、携帯電話に至る各種製品を無線ホームネットワークを介して確実に連係させるための共同の取り組みについて発表する計画だ。 

 家電・PC・携帯デバイス業界の大手18社が参加するアライアンス、Digital Home Working Groupは6月24日、同団体が支持するネットワーキング標準規格をサンフランシスコで発表する。同団体の計画に詳しい筋が明らかにした。 

 この団体には、半導体メーカーのIntel、PCメーカーのHewlett-Packard(HP)、携帯電話大手のNokiaなども参加しており、これまで同団体は今後の製品で採用するネットワーキング規格の選定を進めてきた。 

 NPD Techworldのアナリスト、スティーブン・ベーカー氏は次のように語っている。「家電とPC製品は相互の接続性に欠けている。こうした企業が協力し合って、どの規格をサポートするかを論じ合うことで、各種製品のネットワーク対応は確実に進むだろう」 

 この団体に加盟する企業の多くは、各社の製品を相互に接続することで、仕事場でプリンタやブロードバンド接続を共有するのと同じように、家庭でもネットワークを介して複数のリソースを共有できるようにする、という共通のビジョンを抱いている。そうなれば、例えば書斎のコンピュータに保存してある音楽ファイルを居間のステレオで再生するといったことも可能になる。 

 同団体はPCや携帯デバイス、家電製品などの間でユーザーがデジタルコンテンツへ容易にアクセスし、共有できるようにすることに加えて、ネットワーク対応製品をメインストリームに広めることを目指している。 

 だが、そうした相互運用性にとってネックとなってきたのは、ネットワーキング業界には同様の機能を持つ多数の規格が存在するという点だ。そのために、単一の基盤を使った製品開発が妨げられている。 

 例えば、無線データ転送にはWi-Fi規格(802.11b、802.11a、802.11g)のほか、BluetoothやZigbeeといった規格がある。Wi-Fiが無線ネットワーキング規格の主流になったのは、ユーザーの間でWi-Fi製品の人気が高まってからだ。現在では、メーカー各社が家電デバイスとPC、ブロードバンド環境を接続できるネットワークの基盤としてWi-Fi規格を採用している。 

 だがWi-Fiが無線ネットワーキング規格の主流として認められるようになるにはそれなりに時間がかかり、その間には結局不首尾に終わったHomeRFなどの技術に投資するといった無駄もあった(1月9日の記事参照)。Digital Home Working Groupの加盟各社は、各社が協力することでこうしたわだちを踏むことを避けるとともに、自分たちが選んだ規格の推進で主導権を握りたいと考えている。 

 この件に関して一部の加盟企業に問い合わせたが担当者らはコメントを断っている。 

 NPD Techworldのベーカー氏によると、ある規格の使用方法を決定するときよりも、ある規格を推進するときの方が、各社はスムーズに協力できるものだという。 

 同アライアンスはこれまでに、Wi-Fi、Universal Plug and Play(UPnP)、IEEE 1394 (FireWire)などの規格のサポートを検討しており、現在は互換性を備えた製品に表示するロゴの作成に当たっている。 

 Intelのデスクトップ部門担当副社長、ルイス・バーンズ氏は昨年9月のIntel Developer Forum(IDF)において、同社がMicrosoftやソニーとともに家電をめぐる問題に取り組むアライアンスを結成する計画について言及していた(2002年9月の記事参照)。ただし同氏はその時点では、グループの正式名称や加盟メンバー、設立綱領については明らかにしていなかった。 

 家電大手のソニーは既に数年前からこうした構想を推進してきた。同社は映画や音楽、ゲームなどのコンテンツ事業と、PCや家電製品、ゲーム機などのハードウェア事業の両方を手がけているからだ。 

 情報筋によると、Digital Home Working Groupの加盟各社は、今回選択するネットワーキング規格を採用した製品を来年に向けて投入していく見通し。