２１世紀の世界と日本
――新世紀の５年を経て――
長尾龍一
予言者気取りの「２１世紀論」
オーストリアの作家ロバート・ムジール(Robert Musil, 1880-1942)に『特性のない男』という小説がある。時は1913年、オーストリアのフランツ・ヨゼフ皇帝(Franz Joseph I, 1830-1916、在位1848-1916)の即位70周年記念とドイツのヴィルヘルム二世(Wilhelm II, 1859-1941、在位1888-1918)の即位30周年記念がちょうど1918年なので、「ドイツ語圏の両国が連合して大文化行事を行なおうではないか」ということになり、両国を代表する文化人たちが共同で準備にとりかかるという話で、その過程での人間模様が描かれているが、未来を知らぬ者の哀れさが胸に迫る作品である。その翌年世界戦争が起り、1916年にはフランツ・ヨゼフ皇帝は死亡、その行事が予定されていた1918年に両帝国は敗戦と革命で崩壊する。
20世紀が始まった頃、世界はエディスン(Thomas Alva Edison, 1847-1931)の次々の発明やライト兄弟(Wilbur Wright,1867-1912, Orville Wright, 1871-1948) の飛行機実験など、次々に登場する発明発見に沸き立っており、多くの人々は科学技術文明の進歩による地上の楽園の到来を夢見ていた。民主主義者は民主主義の、社会主義者は社会主義の、経済学者は無限の繁栄への、民族主義者は自民族発展の、そして日清・日露の戦勝後の日本は、世界大国たるべき自国の未来への期待に、胸をふくらませていた。
20世紀が始まって15年近くを経たところで、当時世界文明の指導者を誇っていた文明諸国が、その文明の成果を未曾有の破壊と殺戮に用い、ヨーロッパを物質的のみならず精神的にも荒廃させた。そればかりか、それから20年後、戦後処理の残した怨念が再燃し、文明諸国は、第一次大戦を更に上回る破壊と殺戮に身を投じた。それはヨーロッパのみならず全世界を巻き込み、日本もまた「傲慢」の自業自得として、世界を敵として戦い、壊滅的打撃を受けた。百年前の1906年に、このようなことを誰が想像したであろうか。現在我々が予言者を気取って、今後94年に亘る21世紀について包括的な大言壮語をすることなど、後世に恥を残すだけのことであろう。
だが、誇大妄想狂以外の人間は21世紀について全く語れないかというと、そうでもない。というのは、わずか５年半ではあるが、この世紀には既に過去の部分もあるからである。そこで私は、この過去の部分を素材として、幾つかの拙い感想を述べてみたい。
1989年11月9日――マルクス主義の退場
「11・9と9・11」ということが言われる。1989年11月9日のベルリンの壁崩壊と、2001年9月11日のニューヨーク世界貿易センター事件である。
前者は、20世紀を通じて人類史に激震をもたらしたマルクス主義の、世界史的役割の終焉を象徴する事件であった。もちろん「世界史的」というほどスケールの大きくない領域では、マルクス主義はなお意義を有し続けている。中国・北朝鮮・ヴェトナムはなおマルクス主義を一応国是としているし、一部の知識層の間では、依然としてマルクスは読まれ、論じ続けられている。「マルクス主義とは何だったのか」という主題は、マルクス主義を正統教義とする「日教組」という組織の影響下にあった人々にとって、なお多少とも関心の対象であろう。そこで以下、「後智恵」としての拙い私見を述べてみたい。
哲学者であったマルクス(Karl Heinrich Marx, 1818-1873)は、初期の論文において、徹底した決定論者デモクリトス(Democritos, 450?-370? B.C.)よりも、自由意志の可能性を模索したエピクーロス(Epicouros, 341-271 B.C.)に共感を表明した。「存在が意識を拘束する」と言い、「下部構造」としての経済が「上部構造」としてのイデオロギーを決定していると説き、その経済は自然科学的法則と同様の法則によって運動すると信じていたように見える彼も、実はそのような状態は階級社会の人間疎外の帰結で、そのような疎外から解放された未来社会においては、自由の主体としての人間が自らの運命の支配者となると信じていたのである。
彼はやがて英国古典経済学を集約的に研究し、そこに「資本主義経済」と彼がよぶものの本質を見出だしたと考えた。彼によれば、この体制は、経済外的支配を基礎とする絶対主義その他の前近代的体制を圧倒する力を有しており、そこにブルジョワ革命の必然性がある。だがこの体制は、労働力をその再生産費用で買い取って、労働力の価値から再生産費用の価値を引いたもの（剰余価値）を搾取するという道徳的欠陥を有しているばかりか、万人を経済法則に従属させる人間疎外という根源的罪悪を犯している。
この体制の下で、機械による労働の代置、労働の単純化、資本の集中、中産階級の消滅が加速度的に進行し、やがて�＾谿�りの大資本家と、�∀�働力再生産費のみを支払われる単純労働者のプロレタリアと、�Ｈ爐�「産業予備軍」とよぶ、大量の、そしていよいよ増大する失業者群という三種類の者のみが残存することになる。いよいよ発展する生産力は、膨大な商品を作り出すが、それを売る相手がプロレタリアと産業予備軍では、当然生産過剰に陥り、体制は必然的に崩壊する。
この状態の中から、歴史の終末をもたらす世界史的使命を自覚したプロレタリア（「ブルジョワジーの墓掘人」）が登場する。彼等は、自らを組織して革命を遂行し、革命政権は、資本主義が最高度に発達させた生産機構を承継し、資本主義の「生産の無政府性」を克服して、高度の計画経済の下で、自由と平等と（「富の泉が湧き出づる」（『ゴータ綱領批判』）という）繁栄を実現する。
マルクスの一つの特色は、その論争のスタイルにある。自分と多少とも見解を異にする者を真理と正義の敵として徹底的に罵倒するそのスタイルは、在野の論客として生涯を送ったマルクスにおいては、思想の純粋さとして評価されうるものかも知れない。しかしその後継者たちが権力を掌握すると、一切の反対を許容しない絶対的権力支配を現出したことは周知の通りである。
今にして思えば、マルクスの経済理論は、すぐれたパラダイムであったが、その中に幾つかの思い違いが介在していた。『資本論』という彼の主著の題名自体が、そのことを象徴している。
Innovation
1883年、マルクスの死亡した年に生れたヨゼフ・シュンペーター(Joseph Schumpeter, 1883-1950)は、市場経済はinnovation競争の体制であることを指摘している。マルクスとシュンペーターの理論的対立は、「資本対innovation」と定式化できよう。
市場経済は、加速度的にinnovationが進行する動的体制であり、資本があってもinnovationを怠る生産者は、やがて市場から敗退する。innovationのアイディアがあれば、無一物の青年にも銀行は資本を提供するであろう。マルクスの労働価値説によれば、商品の価値は投下した労働時間に比例するはずであるが、innovationを経ていない労働は無駄骨折りであり、最新のinnovationに基づく労働は短時間で膨大な価値を生む。
革命後にプロレタリアが大工場を接収すれば、自ずから「富の泉が湧き出づる」というマルクスの思想も、同様の誤謬に由来する予言である。innovationを促すのは計画ではなく競争である。このことは、社会主義体制が支配する間に、かつて最先端技術のセンターであった工場が、錆びて薄汚くなった東ドイツの状況を見ればわかる。
マルクスの「中産階級消滅論」も、innovationの重要性を無視したことの帰結である。即ち、多様極まる商品の多様極まる部品は、その微小な部分でさえも、多数の技術者や労働者のinnovationの結晶であり、このようなinnovationに払われる報酬によって膨大な中産階級が成立する。マルクスの後継者たちは、この単純な事実を指摘したベルンシュタイン(Eduard Bernstein, 1850-1932)を裏切者扱いし、その事実をタブーにし続けたのであった。
マルクス主義の退潮は、狂信や偏狭、共産圏における抑圧とタブーにほぼ終止符を打ち、人類史に明るい展望を開いた。20世紀に二度の大戦の戦場となったヨーロッパでは、政治的・軍事的・イデオロギー的にヨーロッパを二分した冷戦下の対立が終り、ヨーロッパは和解と平和の時代を迎えたとして、歓喜をもって迎えられた。
その反面、貧困や不平等への関心、市場経済における敗者に対する配慮が後退している。思想家マルクスを特色づけた非宗教的精神や国際主義は、20世紀共産主義において既に多分に空洞化していたが、それでも多少の影響力を保っていた。今やマルクス主義の退潮とともに、イデオロギー対立は露骨な宗教的・民族的対立という新たな敵対性として顕在化している。
問題としてのアメリカ
21世紀の発端に立つ世界貿易センター事件は、マルクス主義を主題とする20世紀的敵対性とは異なった敵対性を象徴している。
世界貿易センターは、その名称からしても、アメリカの象徴で、アメリカ的「開いた社会」(open society)の象徴である。「開いた社会」とは、あらゆるタブーを排して、可能なものはすべて許容し、自然淘汰に委ねる社会である。そのモデルは、あらゆるinnovationに開かれた市場経済に他ならない。「世界貿易センター」とは、世界を自由市場に向って開かせようとする思想と結びついた名称であり、米国主導のglobalizationの象徴である。
アメリカは、鎖国日本を開国させ、帝国主義列強に分割されかかった中国に対し「門戸開放(open door)政策」をもって臨んだ。その後も各国に対してopen marketを要求しつつある。openという言葉はアメリカと常に結びついている。
この「開かれた国アメリカ」は20世紀の勝者であった。第二次大戦において、「人種神話」に依拠しつつ、ヨーロッパに「圏域」(Grossraum)を形成しようとしたナチ・ドイツと、「国体論」という神話を信奉しつつ「大東亜共栄圏」を形成しようとした日本を倒し、冷戦においてイデオロギーの専制支配体制であるソ連帝国を倒した。
しかしアメリカの勝利は常に反米主義を喚び起こした。以下「反米主義」というものの思想的背景を考察してみたい。
最も抽象的な次元では、人間性における革新性と保守性という問題がある。猿にも好奇心があるのだから、人間には目新しいものを喜ぶ強い本性があることは疑いないが、また生まれ育った習慣や昨日まで通用していたやり方を変えたくないという願望も強い。私に関していえば、字が下手だからワープロにはすぐ飛びついたが、「別にこれで不自由はない」とか言って、パソコンへの移行には何年間か抵抗した。米国流innovationに対する憧れと反感の源泉も、この人間性の両面にあるだろう。
市場経済は、安くて便利なものを生産する者が、そうでない者を淘汰していく体制であるから、一種の強者の支配である。マルクス主義の古典に、初期エンゲルス(Friedrich Engels, 1820-1895)の『イギリスにおける労働者階級の状態』という論文があるが、それは、繊維産業においてinnovationに敗れた人々がプロレタリアに転落していく過程を描いたものである。
19世紀に流行した社会ダーウィン主義は、適者生存の自然淘汰によって、生物は進化し、社会は進歩すると唱えた。この理論の一つの誤りは、生物界においては生存競争に敗れた種は滅亡するのに対し、人間界においては、競争に敗れた人類は「貧乏人の子沢山」で却って増えることである。人類には、innovation競争の最先端に立つ少数者と、それから取り残された多数者とがある。その中間には、innovationの競争に遅れつつ参加している多くの人々がある。
この多数者は何を生き甲斐に、何を信じて生きるべきか。古い宗教的な言葉を用いれば、このinnovationの世界において、その先端から離れたところで生きている多数の人類をいかにして「救う」か。これは近代以前よりの問題で、産業社会の成立とともにいよいよ深刻となったが、21世紀における最大の問題の一つでもある。アメリカニズムはこの問題への解答をもたないということが宗教的反米主義の重要な源泉である。
アメリカとヨーロッパ
ヨーロッパは、innovationにおいて人類史上の先駆者であったが、アメリカに追い抜かれた。従ってその対米感情には、共感と反感というambivalenceがある。しかし現代におけるヨーロッパの反米感情は、経済思想より、政治思想の領域に源泉がある。
近代ヨーロッパの原体験となると、16・7世紀に吹き荒れた宗教戦争である。それは1517年にルターがカトリック教会に叛旗を翻してから、「相互不干渉の地域主権原則」に合意した1648年のウェストファリャ条約まで断続的に130年間続き、ヨーロッパを荒廃させた。その体験として彼らが悟ったことは、「不承不承の見殺し主義」以外に平和を保つ方法はないということである。
例えば隣国で、自国と同じ信仰の持ち主の少数派集団が迫害されている場合、「これは見殺しにできない」として救援に派兵する。相互にこうしたやり方を繰り返すことによって、宗教戦争は130年間続いた。そして遂に、「信仰の友たち、正しい信仰の持ち主たちが、集団虐殺に遭って助けを求めているときにも、それを見殺しにしない限りは、戦争は終らない」という結論に達して、「相互の干渉を禁ずる地域主権主義」というウェストファリャ体制を作ったのである。
もちろんその条約によって宗教的熱狂者がいなくなった訳ではないから、「見殺しによる平和」は脆弱であった。相手国に見殺し主義の廃棄への口実を与えないためには、自国内の少数者の迫害を慎む必要がある。ウエストファリャ原則と宗教的寛容の原則とは表裏の関係にあり、１８世紀までにヨーロッパでは寛容の原則が一般化した。
アメリカ合衆国は、正しい信仰の理想国を作ろうとした人々が創立した国で、このような「不純なリアリズム」を受け容れない。確かに、19世紀には「モンロー主義」を宣言して、ヨーロッパ諸国との間の相互不干渉主義を国是とした。これは、中南米諸国に対する神聖同盟という反動勢力の干渉を避けるアメリカ的正義の表現であり、ヨーロッパ人を反動体制から解放しようにもまだ力が足りなかった。
20世紀、実力を備えたアメリカは、最初は多少躊躇したが、やがて世界における「見殺し主義」の敵として登場した。第一次大戦においては、ドイツの侵略からヨーロッパを救うために派兵し、1930年代には、中国から侵略者日本を撃退するために武器援助によって日本に圧力をかけ、真珠湾攻撃に追い込んだ。そして1940年代には、ナチ・ドイツの侵略からヨーロッパ人を救うために全面的に介入した。第二次世界大戦後、ソ連支配下の東欧人を救うために冷戦を戦い、ベルリンの壁の崩壊という劇的事件によって勝利した。いまやサダム・フセインの支配からイラク人を、タリバンの支配からアフガニスタン人を解放するためと標榜して、二つの政府を軍事的に壊滅させた。
ヨーロッパ人は、見殺し主義の背後にある平和への老成した叡知を知らぬ米国人が、カウボーイ風の正義感で世界に殴りこみをかけていると見ている。この対立の背後には、「正義と平和」という法哲学の古典的な問題がある。
ナショナリズムの再興
若き日社会主義者であったムッソリーニは、社会主義もナショナリズムも神話であるが、両者を比較すると、神話としての活力において社会主義の方が劣っているという趣旨のことを述べたという。社会主義の夢が見尽くされた20世紀を経て、今やナショナリズムの神話が再興しつつあるように見える。
ナショナリズムの定義については、客観説と主観説があるが、民族を人種とか言語とかいった客観的なものによって定義しようとする試みは何れも失敗し、運命共同体としての「意識」というような主観的なものによって定義せざるを得ないようである。主観説となると、その分析にフロイト流精神分析が有効な分野であろう。
フロイトによれば、人間はナルシシズムのかたまりで、いつでもそれを発現したくてうずうずしている。しかし他人のナルシシズムを不快と感ずるのも人間の通有性であるから、それを露わにすると排斥される。従って「理性」によって辛うじてその発現を抑制しているのが人間というものである。人間を最も怒らせるのは、ナルシシズムを傷つける行為で、それに対する復讐こそ、人々を最も不条理な行為に駆り立てるものである。
ナショナリズムは集団ナルシシズムで、各民族は各々それを発現したくてうずうずしている。「内輪」では、それを発現すれば大いに共感を集め得るから、「我が言語は何と美しいのだろう」「外国人は何と邪悪なのだろう」というような文章を公けにすれば、同国人には大いに売れる。ベストセラーの多くはナショナリズム的作品である。そして集団を不条理な行為に駆り立てるものは、屈辱の体験である。
「近代」が、欧米が成功者として、他の諸文化・諸民族に屈辱を与え続けた歴史であるとすれば、集団ナルシシズムと屈辱の体験が結合した情念が非西洋諸民族を駆り立てるのも不思議でない。しかしナルシシズムの派生物としての「嫉妬」という感情は、遠い「大成功者」よりも近くの「小成功者」に向う傾向もある。世界各地の「地域紛争」の一つの淵源である。
日本について
21世紀になってからの日本に関する重要事件は、国連常任理事国になろうとして失敗したことである。そのこと自体は、現状が維持されたに過ぎないから、大した事件ではないが、それを機会に顕れた隣接諸国の敵意は、不吉な徴候である。
幕末には日本は、ペリーによって開国を迫られ、「尊皇攘夷」というナショナリズムに身を委ねたが、攘夷論者たちも幕末の十五年間に視野を拡大して成長し、明治維新以後はinnovationの論理に身を委ねた。やがてそれに成功して傲慢となり、儒教文化の先輩である中国人や朝鮮人の自尊心を蹂躙し、やがてアメリカの反「見殺し主義」的干渉と戦って自滅した。
戦後日本は、マッカーサーに忠誠を示すことによって米国とだけ早めに和解した。中国は晩年の毛沢東の乱心によって混乱を重ね、朝鮮半島は分裂と戦争によって他に眼を転ずる余裕をもたなかったから、日本人は米国との和解によって、心理的戦後処理が終了したような錯覚に陥った。そして経済的innovation競争に国民的エネルギーを集中して成功し、自尊心を回復した。また在外邦人は「引き揚げ」によって過去と地理的に断絶し、心理的にも断絶した（思い出したくないことを忘れることができた）。
こうして一世代以上が経過したところで、内部問題に一応の決着をつけた隣接諸国の日本糾弾が始まった。中国にとって、思想的共産主義が結集力を喪失した現在、ナショナリズムは新たな結集のシンボルであり、日本によって与えられた民族的屈辱への雪辱という国民感情は、内部矛盾を超えて国民を統合する重要な政治的スローガンとなる。
日本においては、この時期が、日本の精神界にとって、負け戦さの病理を底辺で体験し、怨念に凝り固まった当時の青年世代（「戦中派」）が、言論界から退場し、戦争体験のない新世代が舞台に立つ時代に当っていた。この「戦中派」世代は、行き過ぎたナショナリズムの過ちを身をもって体験し、その中の「良心的」分子はナショナリズムを超えようと真摯に志向した。彼等の退場は、ナショナリズムの復活に道を開いた。戦時に対する怨念を主たる心理的資源としてきた日本社会党の急激な退潮は、このことを象徴している。
大部分の旧世代日本人は、自分たちのしたことについて、次の世代に隠してきたから、隣接諸国の糾弾に直面して、若き日の旧悪が俄かに暴かれた中年男のように当惑し、狼狽した。新世代にとってもそれは驚きであったが、彼等は「身に覚えのないことで非難されている」という違和感をもった。こうして隣接諸国の旧日本への倫理的攻撃に呼応する日本人の層がいよいよ薄くなり、そのことが摩擦を悪化させている。しかも諸国の反日ナショナリズムに刺激されて、ナショナリズムを超えようとする志向が減退し、「売り言葉に買い言葉」のような形でナショナリズムが再興している感もある。
これをドイツと比較してみると、ドイツにおいては、亡命ユダヤ人を初めとして、その罪状糾弾は戦後間断なく続けられており、忘却の余裕がなかった。ドイツ人たちは、ナチスの罪状が余りに弁解不可能なものであったために、アイデンティティーを「ヨーロッパ人」に移すことによって、自尊心を維持しようとした。EUの結成・維持にドイツ人が熱心なのは、そのことを物語っている。
独仏和解に関していえば、第一次大戦後の報復主義的対独政策が、ナチスを生み出す原因となったとの反省から、フランスが露骨な報復政策を慎んだという面もある。ポーランドなど中東欧諸国は、ソ連という東方の敵の抑圧的支配によって、対独報復感情が中和された。ソ連帝国の崩壊とともに、ドイツの対中・東欧過去清算問題は新段階を迎えている（長尾「欧米新聞拾い読み」『ケルゼン研究II』2005年参照）。
今後の日本の隣接諸国との関係については、予断を許さないものがあり、「最悪のシナリオ」も考えられる。何しろ中国は、人口問題・環境問題・資源問題、更には核戦争の危険など、現代人類の巨大な構造的諸問題の集約点であり、何がきっかけで何が起るか分からない。
自己愛が人間の本性に根ざす根絶不可能な衝動であるように、集団的自己愛も根絶不可欠な衝動である。しかし何れの場合においても、理性のコントロールを受けないナルシシズムの暴発は自滅への道である。集団ナルシシズムに対して耳障りな言論を弾圧し、自己愛に合致するものしか見なくなった昭和十年代の雰囲気への郷愁が一部の言論人の間で見られるとすれば、それは自滅への衝動である。
このような中で必要なのは、様々な危険に備えた冷静で慎重な国家運営であり、隣国に挑発されたナショナリズムの暴走は最も危険なものである。