Aug.4, 2007
マッカーシズムの周辺
長尾龍一
�機‖臧�呂敷――米国外交における理想主義と現実主義
１ Westphalia講和
（完全に正当か否かは別として）近代Europeの構造を決定したといわれる「Westphalia講和」（一六四八年）は、地域主権諸国家の共存という原則によって百三十年間続いた宗教戦争に終止符を打とうとしたものである。その基本原則は「土地を支配する者は宗教を支配する」(Cujus regio ejus religio)という宗教的内政干渉否定の原則であり、その背景に法哲学というものがあるとすれば、それは平和を正義に優先させ、他国領土内における「正義の叫び」を見殺しにすることを相互に誓い合う「見殺し主義」であった。「正義の叫び」に応えて軍隊を派遣するという宗教戦争の論理から、ヨーロッパを荒廃させた宗教戦争が続いたと考えたのである。
英国とロシアはこのWestphalia講和に参加しなかった。もっとも英国はフランスに対する内政干渉に失敗した体験をもち、またスペインの内政干渉の排除が長期に亘って国家目的であったから、Westphalia講和の地域主権原則に敵対的であった訳ではない。しかしその英国王権に反抗し、純粋の信仰を護ろうとしたPuritansは、平和より正義を優先させて王の首を切り、新大陸に理想境を樹立しようとした。アメリカ合衆国は、Westphalia講和を受け容れたことのない国家である。
２ 建国の理念（アメリカ的正義）
[individulaism] 米国の建国の理念は、啓蒙期自然法思想である。それはまず共同体があり、共同体的拘束の中に個人が生れてくるというアリストテレス的自然法思想に対し、「初めに個人があり、それが共同体に入る」という個人主義を基礎としている。これは大西洋を個人として渡ってきて、自発的に共同体を構成する、あるいは加入する共同体を選ぶという移民の意識と結びつく（実際には移民の大部分は共同体で渡来してきて、communityを作る。Irish community、Polish communityなどが各都市にある。そのcommunityを出て、競争社会の中で成功した者がAmericanismを象徴し、communitiesの中でつつましく生涯を送る者は、多数でもAmericanismの中にcountされない）。
[idealist diplomacy] アメリカ外交は、平和を正義に優先させるWestphalia原理に対し、正義を平和に優先させる理念主義的性格をもち、他国内の「正義の叫び」に対し見殺し主義をとらず干渉する権利を主張する。
[Enterprise] enterpriseによって市場の勝者になることが、Americanismにおける成功である。それは自由な創意(innovation)とそれに基づく行動力を意味する。自由な創意を阻害するものは悪であり、閉じたものをこじ開けて開くことがアメリカ的本能である。Open-doorは常にアメリカ的スローガンである。
[Realism]
成功は現実的成功でなければならないから、アメリカの成功者はrealistである。だがrealismにも革新的realismと保守的realismがあり、後者は必ずしも主流ではないが、Federalist papers以来の伝統もある。realismを欠いたidealismもないではないが、主流ではない（ここでの「革新的」とは、左翼的という意味では全然なく、自由競争のinnovationの意味である）。
�供｜翩�呂敷――米中関係史
１ 清朝――頽廃した最古の帝国
Frontierの消滅(1890年)以前の米国にとって、東アジアは当面利害関係のない観念的存在であった。
当時のアメリカ人の意識は、サン・ジャン・ドゥ・クレーヴクール『アメリカ農民よりの手紙』（1782年）によると、文明は中国・インドに始まり、ペルシャ・エジプト・ギリシャ・ローマを経て西遷し、イタリアの都市国家からフランス・スペイン・イギリスを経て、遂に極西のアメリカに到達する。このアメリカが、最高の文明の成果と、それを生み出した精神を携えて、最も頽廃した最古の中国を訪れる時、文明は地球を一周し、世界史は完結し、人類史の窮極目標が達成される、というのである。一八四三年、最初の外交使節として、中国との開港交渉に赴いたキャレブ・クッシングは、「文明は今や西から東へと逆流する。我々は教師の教師となる。私はこれから文明を代表して中国に赴き、停滞した東方に新鮮な血液を流し込もうとしている。こうして時代の生命を再生させるのだ」と語った（『落日』九頁）。鎖国日本を開国させるという事業も、アメリカでは現実的利害より、理念的なものとして受け取られた。
２ 辛亥革命と国民党政府
西洋列強が中国において、勢力圏の分割という方向で野心を実現しようとしたのに対し、米国がopen-doorという原則を掲げたのは、enterpriseの自由な展開の場を世界に拡げるというAmericanismの現われである。これが現代のアメリカ流globalismに連なるアメリカ流帝国主義である。
辛亥革命も孫文の三民主義も、アメリカでは中国におけるアメリカ流民主主義の発足という枠組で理解された。蒋介石のOriental despotism的体制でさえも、米国は長くその実態を直視しなかった。日中戦争期には「共和国中国対君主国日本」という図式が強調された。ヘンリー・ウォレス副大統領は一九四三年の双十節に、中国国民に対して次のようにラジオ演説した。
我々の標語は「悪人を逐い出せ」というような消極的なものではありません。「我々人民は主権者である。他律でなく、自律を求める」という積極的な原理であります。孔子の最大の後継者孟子は、このような思想を既に二千年以上も前に、次のように述べています。曰く、「天視自我民視、天聴自我民聴」。（『ラティモア伝』33頁）
３ 重慶対延安
日本の侵略と戦う中国人民を支援しようとする正義感に燃えて重慶を訪れた理想主義的米国青年たちは、蒋介石政権の現実に幻滅し、少しずつ実情が知られてきた延安の状況に関心をもった。
何という対照だろう。士気は高く、貧富の懸隔も、土地所有者と非所有者との対立もなく、腐敗もない。一種の参加民主主義が口先だけでなく、実際に広く行なわれており、指導者たちも贅沢をせず、気軽に民衆に溶け込んでいる。外国人が来ると、気取ることなく自由に何でも話す。何から何まで重慶と反対だ。(『落日』72頁)
４ 北京対台北
ソ連核実験、中国革命（反米的独裁政治の登場）、朝鮮戦争によって、米国における「赤狩り」が始まり、北京政権の承認を拒否し、台湾の国民党政権を中国政府として扱う一世代。Who lost
これに対応して、日本の「穏健保守派」(moderates)を戦後の担い手としようとしたJoseph Grewの路線を攻撃し、反体制派政権を樹立しようとした勢力が、日本赤化を企図したものとして攻撃され、Herbert Normanは自殺に追い込まれた。
５ Nixon
and Kissinger
戦後の米国で最も反共的な大統領であったRichard Nixonの手で、台湾から北京へと承認の切り替えが行なわれた。この推進者はHenry Kissingerで、青年時代ドイツで、Carl Schmittの強い影響下にあったHans Morgenthauのrealist international politicsの実践だと言われた。以後米国は、中東においては「中東における唯一の民主主義国」として、Israelをイデオロギー的に支持し続けているにも拘らず、民主的台湾の主張を無視して、北京を交渉の対象としている。
�掘‐�風呂敷・ハンカチ――McCarthyism
1950年２月９日、McCarthy上院議員が、「国務省内に共産党のスパイ組織があり、私は２５０人のリストをもっている」と発言した。そのリストは本当は存在しなかったらしいが、三月末にその「スパイの頭目」がOwen Lattimoreだと明らかにした。そこで問題は「ソ連スパイ問題」と「中国専門家問題」という二つの方向に発展する。
１ ソ連スパイ問題 ソ連スパイ問題は、スパイであった転向者たち、特にWhittaker ChambersとElizabeth Bentleyの密告からFBIが捜査を始めた戦中から既に胎動していた。彼等がスパイとして挙げた名の中に、Harry Dexter White、Lauchlin Currie、Alger Hissという政府高官がおり、告発者たちが「裏切者」であることから、その証言の信憑性にも疑いがもたれた。しかし実はその頃からVenonaと名づけられたソ連の暗号を解読する作業が進められていて、告発の真実性が相当程度明らかになっていた。しかし関係者はソ連のスパイ活動を泳がせておくために、それを極秘にし、1995年にようやくその全貌を公開した。結果はBentleyの証言の殆んどが真実で、Chambersのものも大体真実であったというもので、原爆の秘密をソ連に送ったKlaus FuchsやRosenberg夫妻などもスパイであったことが確証された（しかし特にRosenberg夫人は死刑になるほどの罪状ではなく、死刑は裁判官が朝鮮戦争shockなどの時流に乗った産物だと言われている）。Hissは最後まで無実を訴え続け、ソ連崩壊後公開されたソ連公文書館資料の調査まで要求している。Venonaに出てくるALESというcode nameの人物がHissかどうかをめぐって、アレスがMexicoから帰った日付とHissが帰った日付のずれなど「ハンカチ」的問題がなお論じられているようだ。
２ 中国専門家問題 この時期糾弾された極東専門家群には、日本の侵略に怒り、腐敗して戦いを怠っているように見えた国民党政権に失望して、延安の共産党政権に期待した素朴な正義派が多いと思われるが、ソ連共産党下の組織に連なった人々も存在した。前者のタイプの極東専門家の多くが排斥されたことは、米中関係にとっても、米国の中国研究にとっても不幸なことであった。
他方McCarthyismの受益者としては、日本の保守派がある。日本の親米的保守派をModeratesとして戦後日本政治に中枢に据えようとしたJoseph Grewの路線は、MacArthur時代後期、特に1949年の選挙における自由党の圧勝以後現実化したが、このGrew路線を非難し続けた日本専門家たちが失脚し、米国世論、特に米国政府に影響力を持つ極東専門家層から日本左翼のsympathizersの勢力が減退したことは、保守政権の安定化に貢献したと思われる。
なお論じられている大きな主題としては、真珠湾攻撃の引き金となったHull Noteの成立にスパイであることが証明されたLauchlin Currieが重要な役割を演じたことが、日米を闘わせようとするソ連の謀略に米国が乗せられたのではないか、という議論がある(Anthony Kubek, How the Far-east was Lost, 1963)。
[補遺] Ted Morgan, Reds: McCarthyism in
Twentieth-century America, 2003に、第一次大戦における対ロシア政策と第二次大戦における対中国政策が類比されている。Kerensky−蒋介石、Lenin−毛沢東、前者への幻想を裏切った者として後者を憎み、その後の反ソ・反中共政策に連なるというもの。
参考文献
長尾『アメリカ知識人と極東』1985年
長尾『アメリカの世紀の落日』1992年
長尾『オーウェン・ラティモア伝』2000年