戦後平和主義の歴史的脈絡（Jan.30, 2009）
�� 19世紀後半の西洋帝国主義の主役は英国、脇役がフランスで、ベルギー、オランダその他の国も多少の分け前を得た。ドイツもアフリカや南太平洋に進出したが、大きな成果はなかった。
主役の英国が最後に攻撃的に領土を拡大したのは1899~1900年のボーア戦争であったが、野党自由党がこれに反対し、1906年の選挙でその自由党が勝利を博した。反帝国主義の象徴的人物がLloyd Georgeで、彼は資源が欲しければ買えばいいので、別に軍事的に鉱山などを占領する必要はないとして「小英国主義」を唱えた。Lloyd Georgeは1906年から1922年まで首相ないし主要閣僚として英国外交を指導した。
米国はMonroe Doctrineを掲げて他大陸に干渉せず、1890年まではfrontier拡大に専心した。1900年のフィリピン領有は、隣のキューバがスペインに叛乱を起こしたのを支援したついでに、スペインから同地を解放したもので、勝った後でどうするかを考え始めるような状態であった。ちょうど「三国干渉」で極東に仏独露海軍基地ができた直後で、米国が保護しないと他国帝国主義の支配を受けるから、当分預かってやがて独立させようというのがMcKinley大統領の考えであったという。
�� 第一次大戦は、中部ヨーロッパとバルカンをめぐるロシア対独墺の覇権争いと、仏独の対立が発火したもので、ヨーロッパ大陸が自治能力を失ったことの表れである。元来局外にいた英米は、この紛争に巻き込まれた。戦争に決着をつけたのはMonroe主義を放棄して途中から参戦した米国で、これが20世紀を「アメリカの世紀」とする第一歩であった。フランスは自国を戦場として国力を大きく消耗した。英国も国力を消耗したが、なお大国の地位を保った。ロシア革命がその後の世界史にどのような意味をもつかは未知数であった。元来オーストリア＝ハンガリー帝国解体後の諸民族の処遇原理としてWilson大統領が提唱した「民族自決」原理であるが、植民地支配を受けていた諸民族の独立要求に刺激を与えた。朝鮮の「三・一」蜂起はその一例である。
もう一つ、第一次大戦が残した巨大な教訓が「総力戦」という観念である。今後の戦争は全国力を集中して闘われる総力戦で、強国たらんとすれば国家総動員体制を予め整備しておくべきだ、という思想が登場した。この思想が一種の「自己実現的予言」となって、各国は軍拡に励み、第二次大戦への道を促進した。日本軍部も総力戦概念の自家中毒にかかり、自ら総力戦を招き寄せた。
�� 第一次大戦の戦後処理は、結局のところ失敗に終った。フランスの情緒的報復主義とそれに対する英米の容認的態度が、ドイツの復讐心を作り出し、ヨーロッパ大陸の長期的秩序形成を不可能にした。憎悪の哲学マルクス主義を奉ずるソ連が、世界に憎悪の連鎖をもたらしたということもある。そこへ1929年秋、世界は米国発の恐慌に襲われ、民族的憎悪と階級的憎悪が競合して増進した。
�� 日本は第一次大戦に日英同盟に基づいて参戦し、戦勝国として戦後を迎えた。Pax Anglo-AmericanaからPax Americanaへの移行期であったこの時期に、この秩序の中で自らを位置づけようとしたのが幣原外交である。幣原外交は親米英外交であるとともに、「民族自決主義」の原則にもある程度忠実であろうとし、対中国政策に関しては、中国ナショナリズムを不可抗の歴史の趨勢としてとらえ、それを代表する国民党に話し合いの態度で臨もうとした。
この幣原外交の瓦解は、もちろん複合脱線であるが、何よりも対中国軍事対決政策を唱える勢力によって葬られたのである。その背景をなすのは、中国蔑視の風潮である。中国人はアヘンによって身を持ち崩し、株式会社も作れない「流砂の民」で、軍閥によって国は四分五裂しており、文句を言うなら軍事力で簡単に潰せばよいというのが、いわゆる「支那通」とよばれた人々の中国観で、３万の関東軍が30万の張学良軍を簡単に破った満州事変はそのことを実証したと感じられた。従って幣原外相の話し合い路線は「軟弱外交」ということになる。
「満州国」を樹立した後、陸軍統制派は「北支特殊工作」とよばれる、政府や外務省に知らせない謀略によって華北に兵を進め、偶発事件じみた盧溝橋事件を契機として大軍派遣を誘発した。「簡単に勝てる」という見通しの下である。
幣原外交を破壊した人々によって昭和十年代の外交・軍事が支配された。彼らの公理は「独裁国家は弱く、民主国家は弱い」というもので、そこからナチスの過大評価、英米の過小評価が生れる。「彼を知り我を知れば百戦危うからず」という孫子の言葉の正反対で、「兵は久しきを貴ばす」という孫子の言葉に反して八年も不毛な戦争を続けた。
�� 米国の対日関係者、いわゆるJapan Handsは、戦後体制を幣原外交の復活としてイメージした。Joseph Grew元駐日大使が原案を起草したポツダム宣言が、「日本国国民ヲ欺瞞シ之ヲシテ世界征服ノ挙ニ出ヅルノ過誤ヲ犯サシメタル者」（§６）に敵を限定しているのはそれである。彼らは昭和天皇が幣原外交の支持者であったことを知っていたから、神秘の覆いをとった上で天皇制を容認した。「初期対日方針」が「平和的且責任アル政府」の樹立が目標であって「民主主義的自治ノ原則ニ合致スル」政府の樹立を「希望」はするが、「如何ナル政治形態」も強制しないと言っているのは彼らの思想を表わしている。
それに対しいわゆるChina Handsは、日本の支配層全体が侵略にコミットしたと考え、天皇制をその集約的表現として、廃止を求めた。Andrew Rothは、獄中の共産主義者など以外に民主主義日本の担い手はいない、と主張した。
�� 海軍の戦争であった太平洋戦争の戦後処理に陸軍のMacArthurが最高責任者となったことにも、そして民主党政権下で共和党右派の彼が選ばれたことにも、偶然的なところがある。ともあれ彼は、自分がTruman大統領などより「格が上」だと感じていたフシも見られ、また米国本土から長く離れていたこともあって、Japan HandsとChina Handsとの長く激しい対立などとは無関係に、自己流に戦後政策を推進した。
この彼が「国家の主権的権利としての戦争を廃棄する。日本は、紛争解決のための手段としての戦争、および自国の安全を保持するための手段としてのそれをも放棄する」という文章を含む「MacArthur三原則」を日本憲法の原則として指示したのはなぜか？当時のそれ以外の憲法案は、アメリカ製も日本製も、軍の政治関与の禁止や「平和国家の樹立」などの抽象的条項を掲げるのみで、非武装主義を定めてはいなかった。
この点に関しては、終戦直後の彼の特殊な感慨について語る必要がある。原爆を知った彼は非常な衝撃を受け、もはや従来のような戦争は不可能で、次の戦争があれば人類は滅亡すると感じた。そこで彼は武器でなく「精神」による人類の救済という一種の終末論的構想を抱いた。その彼が1946年1月24日幣原首相から、戦争をなくすためには人類全体が武装を放棄する他ないという感慨を聞いて、これを日本の憲法案に関する彼の提案と聞き違えた。
そこへ1946年2月１日『毎日新聞』が内閣憲法問題調査委員会で審議中の憲法案草稿の一つを掲載し、司令部はそれは反動的で使い物にならないと考えた。そこで司令部自身で新憲法案を起草することを決意し、MacArthurは「三原則」を民政局が起草すべき憲法起草のモデルとして示した。この「原則」から、Charles Kadesの主張によって「自国の安全を保持するための手段としての戦争」という語句が除かれ、また武装蜂起を無条件でなく条件付きのものとする第二項の「芦田修正」を経て、日本国憲法となった。
�� 戦後平和主義には、MacArthurの一時的感慨に起源をもつ絶対非武装主義と、Pax Americanaの下の現実的平和主義とがある。絶対非武装主義は当初、「戦争はもうこりごりだ」という国民心理、「身を棄ててこそ浮かぶ瀬もあれ」という一種の諦観によって、日本人に受け容れられた。やがて憲法第九条やこのような戦後日本人の国民心理は、Pax Americana、そしてその国際法的形態である日米安保条約を破壊しようとする左翼勢力によって利用された。
現在Pax AmericanaはIslam原理主義その他によって挑戦を受けており、世界恐慌によってその経済的基盤が揺らいでいる。この点で幣原外交が崩壊した昭和初期の状況に似ている。しかし中露のnationalismは世界を導く普遍的理念をもたず、「世界のIslam化」などは全く非現実的であるから、動揺しつつもアメリカ主導、そしてそれと一定の距離をとってEUが補完する世界秩序は当分続くものと思われる。比喩的にいえば、米欧が「連立内閣」、百数十カ国が構成する国連が「議会」という権力分立の抑制均衡体制である。