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徒然なるままに記す異国滞在漫遊日記(遊び呆けている訳ではないぞ)

日時
1999年8月1日
主な出来事






今週は暑い。金曜日には最高気温100F=37℃くらいを記録し、不快指数?を加味した体感温度は発表された公式の値では110F=44℃。これでは屋外が熱い風呂状態で、老人がばんばん死んでいくのがよく分かる。何で南部のマイアミやLAよりシカゴが暑いのか全く理解できません。救いは電力が落ちることなく働いている点で、これが落ちた暁には暴動が起きるのではないかと心配します。この暑い日がまだまだ続くのかと思ったら、今日の最高は82F=27℃と突然がくんと下がっているから腹が立ちます。これでは体調を崩すなと言うのが無理と言うものです。こっちの人はどうも温度に対する感覚が極めて鈍感のようで、あんまり感じていないようです。

さて今週はDay Trader@Atlantaの実に恐ろしい話がありました。この事件の起こった舞台であるBackheadはAtlanta郊外に位置し、商業・オフィスなどが複数点在する場所で、立地としては悪い所ではないその中にこの不幸な証券会社はあったそうです。私の過去の記憶ではAtlantaはダウンタウンから郊外までそんなに密集はしていないけど、だらだらと商業・業務施設が点在している光景が広がっていたと思います。このBackheadに本社を持つのが超一流ホテルブランドのRitz-Carlton。東京にも計画はありましたが、結局大阪に第1号ができたはずです。Stonesの大阪公演時の常宿となっています。

で、この人は1日に7万$超の損失を出して切れて、委託先の証券会社の人を殺し夫人子供を殺し自殺した、そうですが、未確認情報では実は、その以前3〜4日前に妻・子供をハンマーで殺害していたらしい。すなわち損失が必ずしも直接の原因ではないようにも見えます。また93年頃にも前妻(子供?)を殴る蹴るの暴力沙汰を起こしていたらしい。健気なのはこの奥さんで、よく離婚しなかったものだ。従って今回の殺人は単なる生来の暴力癖が講じて、たまたま株式で損したこともあってエスカレートして、その対象を殺ってしまった、というのが正しい背景のようです。CNNで流れているVCRで記録された生前の一家の光景は、アメリカの平凡な一家そのもので一点の陰もありません。

よくわからないのは1日辺り損失を7万$出すと言う点。株式投資をしていて1日(短期間)辺りの株価の上下でこれだけ損をすると言う場合、最低でもその数倍は元金として投下していないと計算が合わない。例えば今回なら値動きの激しい上場したての新興企業の株(インターネット関連株辺り)が2Q末の業績が予想以下となり、大幅ダウン=▲20%だったとしても、35万$の元金は最低必要。でもこの人の職が「化学技師」でそこまで大金を持っているとはとても思いにくい。きっと小額で大きな取引が可能な、日本で言う商品先物類(もしくはデリバティブの類?)に手を出していたのか?でも商品先物が証券会社で取り扱われているのか?デリバティブも個人投資家対象でないし、よくわかりません。関係ありませんが、DayTradeの証券会社の顧客の30%はパソコン販売で顧客になった後に、直接出向くようになった客だそうで、この証券会社もとばっちりを受けたようです。ニュースでは当局が取締りを強化する旨を伝えていますがピンぼけも良い所でしょう。自己責任の所を規制を強化しても無意味でしょう。役所の考える事はどの国でもいっしょです。

さてアメリカの株式市場が上下し始めたようですが、今後このような話が出てくるかもしれません。アメリカの株式市場に流入する資金のうち個人投資家からは約40%、さらに401Kなどで間接的に相当額が入ってきます。要するに株価が下がり出した場合には、個人投資家が直撃されるわけです。この点は日本のバブル期とは根本的に異なります。日本の場合には個人投資家の資金はそれほど大きいものではなく、下がって叫ぶいた人もいたけど全体の割合からは微小だった。面白いのは人種別に見た場合で、Wall Street Journalによると白人は約40%の自分の資産を株式に投入している反面、黒人は3%程度と大きな差があります。もちろん平均収入が全然違うはずなので、生活に必要な経費を除いた余資の有無の差だと言ってしまえばそれまでですが、必ずしもそれだけとは言いきれず、投資への嗜好の有無が出ていると思えます。ちなみにアメリカの平均収入Household Incomeが4〜5万$の反面で、日本は720万円=6万$ですから、日本人も黒人の嗜好に近いはずです。やはり人種間の性向の違いはあります。

うちのアメリカ人を見ても401K以外にもMutual Fund(証券会社等で募集し、ある程度の個人投資家から金額を集めて大きな額で株式等に投資する。投資先株式・債券の種別により色々あり、アジア株投資なんてのもある)も投資しているから、一般の人の様子はよく分かります。彼は毎年リターンが10%以上ないと他の運用ファンドに代えるのを常とし、損はしていないらしい。
そのため相場が下げ始めて損しだしたら皆本気で叫ぶだろうなあ。「自己責任」とは皆偉そうに言ってはいても、常日頃から何事に関しても大声で文句を言う国柄ですから、下げ場ではやはりぎゃあぎゃあ言うだろうなあ。日本以上に政府介入せよ、や公的資金を投入せよ類の意見が出てくるかもしれない。

日本の401Kの導入やアメリカの401Kは私は門外漢ですが、アメリカの401Kの背景は株式投資に馴染みがあること、商品が多用である事、があります。小学校(中学校?)等で、株式投資の基礎を学ぶと言う話も聞きました。この国はMutual Fundなどは、向こう三軒両隣の近所で投資クラブを作ってファンド化し買っている国です。このような投資環境への慣れ親しみの度合いの違いを無視して、直接日本に導入するのはちと無理だと思うのが、自然な発想だと思います。今の低迷状態にカンフル剤を入れたい金融機関と、破綻が見えている公的年金のはけ口を求めたい役所との思惑がたまたま一致しているから、401K導入が叫ばれているようですが、このまま進められのでは、結局割を食うのは我々個人レベルでしょう。企業人としての自分の立場では、401Kがプラスになれば良いな、とは思いますが、個人としての自分としては、年金の後始末などと言う、割を食うのだけは絶対に嫌だと思っています。その点推進する人々はどのように考えるのでしょうか?私の浅い基礎知識と未熟な意見に間違いがあることを祈ります。









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