その他


 私は 、先日、イ ジメの問題に関し、天皇陛下に手紙を出しました。し かしながら何の反応もいた だけず、陛下に届いたか否かも定かではありません。そこで皆 様にも、子や孫の代 まで住み良い日本であることを願って私なりの持論をひたすら 書き送ります 。僭越ではありますが、一度お目を通していただ き たくお願い申し上げます 。

 天皇陛下
 日本人の心 は荒んでおります。これをほっておい てはいけません。会社 や学校でイジメが行われて おります。日本人は危険 に近寄らない傾向が強 い民族です。その ため、救い 手などが現われることはありません。 恐らく、世代 を過ぎるごとに悪くはなっても、良くなる ことはありません。ですからどこかで食い止める必要が あります。さらに日本に は、財政・景気・ 政治システムなど早急に 解決しなくてはいけない問題 が多くあります。これらを避けて通ろうとすれば、もっとひ どい社会問題が現 出することでしょう。この書面には、イジメの対策 として 日本のとるべき策を記してい ます。この策を 余すことなく行っておけば、必ず他の改革をやりや すくすることができるで しょう。
 では、イジ メの原因は何 でしょうか。結論を申しますと、 それは資本主義と競争社会 にあります。私はこれらを否定するつも りはありませんが、現実に これらが発生源となっています。とりわけ競争は勝者を生みますが、同時に敗 者も生んでいます。話を単純にしますと、勝者 の中でさらに勝者と敗者が、 敗者の中で勝者と敗者が各々分けられる こととなります。この ような競争の中で、勝者 で且つ敗者である者が、或は、敗者 で且つ勝者である者が、敗者で且つ敗者 である者をイジメることとな ります 。これは、保身のため に行われることが 多いのです。別の言い方をすると、富に よる連衡優 勢ともいえます。こ の連衡型の社会 に勝利はありません。なぜなら、富の偏りと連衡にのみに発展を任せていては、低 成長の GNPの中で、富む者がさら なる勝利を収め、彼等に連衡さ れる者は他の者を蹴り落としてしか 利益を得ることは できないから です。GNPのゆっくりと した成長に比べて、競 争による勝敗ははるかに早いといえます。経済の成長とは、所得の 総計ですから、この成長より早 く競争が行われ るということは富みに よる連衡が拡大されていることを意味します。勝者はさらなる勝利によって 利益を得 、勝者に従うものは 多少の利益を得、敗者は減益し、敗者に従っていたものは大 きな 損失若しく は滅亡を被る のです。これは、貧富の差を 生むということ です。これが立て続けに行われれば、一 人勝ちの構造となります。 ところが、 税制に関して 一部の評論家はこういいます。「強者( 勝者)が弱者(敗者)を引っぱる」 などとです。これは明らかに嘘といえるで しょう。上述した観点から考えると、 「強者が弱者を引っぱる」には、 それほど多数は引っぱれないの です。勝利 者が勝利によって得る利益は、敗者或 は敗者に従った者 たちからの利益しかない からです。勝利 者が勝利 によって利益を得るには、競争の度に弱 者を見 捨 てなくては いけません。このような構造であ るから、勝者に従った者が敗者に従った者を蹴り落として或は敗者に従った者が他の敗者を 蹴り落として利益を得ることとなるので す。これがすなわちイジメであります。
 しかしもし本当 に弱者を救うのであれば、或は、 本気でイジメ を 無くすのであれば、勝者は弱 者の一人をも見捨て ないようにしなくて はいけません。これは不可能 に思われるでしょうが、むしろ可能です。しかも、この 方向によってGNPの 拡大を行うことができるのです。逆に このままでは、全敗した者が死ねば、 次に死ぬのは、経済 階級の次の最底辺となる者達なのです。そして、必 ず下のほうか ら 順番が上がってきます。さらに悪いことに、この 様に敗者 が切ら れていくと、新しい 産業の創出が停止して 行きます。な ぜなら、敗者 の中には、新しい 産業を創出す,るまで に数回のチャ ンスが必要な者が あるからです。 しかし我々は「3人 集まれば文 殊の知恵」という 言葉を知っていま す。今まさにこの言葉にこそ、繁栄 の糸口があるのです 。つまり、弱者の すべてを救 うことが海老で 鯛を釣ることとなるのです。
 では、 そのための 具体的な策を 提起します。

策1 「烏合 の衆」の実質的意味を広く国民 に教える。 

策2 人の組織(国・社会・会社 等全般を含む)が犬 の組織と違って 個性(専門分野で はない)を生かしてこそ 発展するもので あるということを国民に認識させる。

策3 皇居 外苑にホームレスを養 う施設を建てる。(国費及私費)

策4 ホームレ スに清掃、福祉(老 人介護など)及び発明 をしてもらう。発明のロ イヤリティの全額を 施設の運営費に充てるように義務づける。

策5 発明(特許・実用新案)の登 録料を大幅に安させ(現行の1/3 〜1/4程度に)、或は、 国が 民間の発明を高 価で買い入れる。そ の発明品を国営の企業(合資・社団)で製造販 売する。

策6 上記施設 利用者にキリスト教の6つの 法をイエスの判例のみ(マ タイ伝に記載のみ) に基づいて遵 守させる。

策7 日本で働いてい る人々すべてに、月3〜5 千円の施し(仲 介者を設けずに個人対 個人で)をお願 いする。

策8 以上のこ とを全世界 に表明し、上記施設を国賓 に紹介し、さらに、各国にて貧 困者の救済を促す。


あとがき