戦争は、金成りか？

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テーマ第一次世界大戦
戦争は、金成りか？
～大正日本経済と一次大戦～

ｂｙプチトマト
１．はじめに
　昨今は、平成不況といわれる中にある。この不況は今まさに戦後日本が築き上げた政治・経済における諸制度を根底から打ち崩そうとしている。それに対応するのが政治改革や、財政構造改革（ビックバン）であるわけで、それらがこの不況を好転させる起爆剤となれば、幸いなわけだがこの長期不況の原因は果たして何かと言えば、いわゆるバブル景気ということは自明であろう。この景気の特徴は円高に支えられた資金力による設備投資の増大と“カネ余り”という現象でありこれによって株・債券・土地の資産価格の高騰を生んだ。その結果が一連の企業の経営破綻であり、特に住専などはまだ記憶に新しいし、不良債権をめぐる一連の事件は枚挙に暇がないほどである。こういった現象を生んだ背景は経済学に門外漢な私に論究することはできないが、幸いにして今回の大祭冊子で第一次大戦という項目を担当して、果たしてあまりにも酷似した状況がこの大正期に見ることができた。それはいわゆる成金という言葉に象徴される一次大戦期の好況である。今回は、日本と一次大戦の関係を主に経済的側面からの視点を重視し、こういった特殊な戦時好況を当時の社会動向をもふまえつつ、見ていきたいと思う。

２．日露戦争と国力の充実
　明治期の二大スローガンであった“富国強兵”“殖産興業”は日本を着々とアジアの日本から、世界の日本へと脱皮させていき、日本も帝国主義諸国の一員としての地位を固めていった。軍事面では、日清戦争後の三国干渉による“臥薪嘗胆”以後軍備増強は着実に拡大傾向にあり、軍のみならず政府も、国民の大多数もこの傾向には積極的でないにしろ容認であった。かつ産業面では紡績業を中心とした軽工業が第一次産業革命を担い、この後八幡製鉄所に代表される鉄鋼等の重工業が日露戦争前に顕在してくる。これが第二次産業革命といわれるもので、この最中に日露戦争は勃発する。この第二次産業革命は、いわば軍事工業主体のものであり重工業化政策であった。動力源も蒸気から電気ヘとかわった。そういった中で特に注目すべきものは、資本の蓄積による株式会社形態の出現、いわゆる銀行を中心とした巨大独占資本の誕生である。この動きは後に日本経済を支配するシステムヘと発展し、政府・軍部との癒着構図が成立し、いたるところで弊害を生む病巣となり、財閥がなくなった今日においても、銀行を中心とした組織化機能化は否めない。しかしながらこの誕生した独占資本は完全な形ではなかったといえる。資本の蓄積の程度の弱さ、新競争者の出現で独占が崩壊してしまうなどまだ軟弱なものであった。とにもかくにも日露戦争の勝利は一時的にではあるが、戦勝による経済効果を及ぼした。物価・株価ともに上昇し、電気・化学・紡績・食品を中心に勃興した。この時の景気のよさは例えば、明治３９年に設立された、南満州鉄道株式会社の同社株の公募にあたり第一回公募９９，０００株に対して、実に応募総数１億０６０３万株で１０７８倍の高倍率であったことからも窺える。しかしこの景気も、わずか１年足らずでアメリカにおける恐慌が日本に波及したため、反動恐慌に陥り失速をきたすが、少なくともこの戦争により、日本経済の新たな型が不十分な面は備えながらも誕生したということは重要である。
～名古屋において現われた日露戦後の好況を示す一側面～
　名古屋市においても、明治３８．１～明治３８．５までの間に新設した会社は９７、増資会社は２２あり、その内工業会社は新設３１、増資１０であった。工業会社の新設は、産業構造の変化の顕現であると考えられる。この時期設立された主な企業は、名古屋電力、名古屋瓦斯等、明治３９年には豊田式織機株式会社が設立された。明治４３年の段階では、工業会社が商業会社の資本金総額のおよそ２．６倍となったことは注目に値する。

３．一次大戦勃発と大戦景気
（１）一次大戦の日本への効果
　バルカンでの紛争は、当時の先進地帯ヨーロッパを凋落へと導く序章であり、瞬く間にヨーロッパ全土を戦火が包んだ。しかし大戦勃発は日本において、当時経済面で景気の低迷、政治面で大正政変に端を発する一連の騒動あまた社会一般を覆っていた国家目標の喪失からくる虚脱状況を打開するものであり、時の元老井上馨は「今回の欧州大禍乱は…大正新時代の天祐」とまで言わせている。結局のところ政治・軍事的側面では、日本は参戦したにもかかわらず、人的・物的負担は軽く、またヨーロッパ列強が自国の防衛に躍起になっている間の間隙に東アジアでの権益拡大を実行できた。経済面でものちに詳述するように国際収支と財政のいわゆる“双子の赤宇”は消え、景気は回復し日露戦争後の好況とは比べられないほどのものとなった。こうして一次大戦後には、五大国の一つとなるわけである。

（２）勃発時の一時的混乱
　一次大戦景気といっても、それは大戦勃発直後から発生したものではない。もともと日本はヨーロッパとの関係が密であったことから、経済面では大混乱をきたす。それは、例えば外国為替の取引途絶や海上輸送の不安による貿易難となり、見通しの不確実を生んだ。生糸・綿糸・米の価格は相次いで暴落、また大阪北浜銀行が支払停止となり取り付け騒ぎが発生し、全国的でも３０以上の銀行で同様の状況にあった。

（３）大戦ブームの到来
　開戦から１年後の大正４年（１９１５）の夏あたりから、ヨーロッパ戦の影響による西欧諸国の工業力は低下し、空前の輸出ラッシュとなった。このヨーロッパ諸国の需要は、これまでごく少数の商品しか輸出することができなかった日本にとって、ヨーロッパ市場の開放を意味し、またヨーロッパ諸国との常々の競争で苦杯をなめさせられていた地域の、市場開拓が容易にできることを意味した。しかしながら逆に今までヨーロッパ諸国からの輸入に依存していた工業製品は大幅に欠如し、かつ、貨物船不足と海上輸送賃金の高騰は、そのまま輸入品価格の高騰になり、国内相場も輸入激減からの暴騰となった。けれども、この傾向は今までの西洋への完全依存の体質を是正したとも考えられなくはない。なぜなら、国内代用品でまかなうということは、新産業の勃興をはかることができ、かつ大戦中につき国際的な競争力を養うことが出来たからである。こういった中から例を挙げるとすれば“染料”が典型だろう。大戦前の相場と１９１６．１の各染料価格は２０～３０倍であり、一部には１９１８．５頃には実に６０倍～２００倍以上もあったという。特に日本における染料部門は最も遅れた分野であっただけに、この傾向はこのブームの象徴ともいえよう。また、こういった状況は各種商品の、特に輸入途絶工業品を中心に価格上昇をもたらした。これは物を作りたくても材料がないということであり、例えば銅リボンのような重要鋼材は稀少であり、多くの業者は大阪兵工廠と交渉して軍需品請負い製作に従事することによってこの危機を乗り切ったという事実や、また名古屋の時計業者にいたっては、大戦前に部品のストックを欠いたため、一時休業に追い込まれたりした。また多くの設備機器も輸入に頼っていたという現実もあって設備増設は、はかばかしくなかった。これらをまとめると、これだけの価格上昇は重要材料の不足から十分な供給がままならず、それによって物価が上昇し企業は巨利を得たといえよう。紙幅の関係であまり触れられないが、この時期、日米船鉄交換ということをアメリカとおこなっている。当時造れば売れた造船業であったが、肝心の鉄の不足が起こってはお手上げであったらしい。結局鉄と船の“物々交換”がなんとか成立してことなきを得たようである。（当時アメリカは参戦と同時に敵国に資材が渡らないよう、禁輸していた。）

（４）大戦景気と大衆の生活
　大正６年に一冊の本が出版された。河上肇の「貧乏物語」である。その中で全人口の２％足らずの人々が、その国の富の６０～７０％を占有し、いずれの国でも約６５％の労働者階級である極貧者は、その国の富の２％弱しか得ていないという。すなわち中産階級をも含めると９８％は貧乏人であるとする。この作品は、まさに世相の反映としてよく売れたらしい。この時期、戦時景気とは言っても物価騰貴による、一般大衆の生活難は後の米騒動となって爆発するわけだが、この騒動の中で実に興味深い新聞記事がある、それは当時日本がシベリア出兵で国運を左右する重大時期に、騒動に参加した人々は“国家をどうしてくれる”とは唱えず、“自分をどうしてくれる”と叫び立ち上がった（大阪朝日新聞１９１８．８．２２）点である。この台詞は、当時の大衆の意見の集約といえるだろう。大戦中の消費生活は物価に賃金が追いつかないといった有様で実質賃金と物価の格差はひらくばかりであった。物価高についての具体的一例として雑誌の価格の推移をここに示しておきたい。大戦勃発に伴い出版界にとり用紙の値段の著しい高騰は手痛い打撃であった。大正５年から紙価は上昇し、同年東京印刷同業組合は印刷料金の３０％値上げを決行し、東京雑誌組合は４月号より２割内外の値上げを決定した。この後値上げは、数度に渡って行なわれどの雑誌類も大幅な価格上昇をもたらした。雑誌という一例から断片的にではあるが、大衆への影響というものは想像に難くないと思う。

（５）大正バブル経済Ｉ～成金の躍動～
　一次大戦と日本を語るうえでは、成金の存在はなおざりにできない。その存在は、まさに線香花火のように激しくかつはかないものであった。この「成金」という言葉は将棋の歩が金と成るところからきているわけであるが、その奔放で不遜な彼らの振る舞いは、当時様々に悪風評が流布されたことは容易に推測されよう。例えば上記の河上肇の「貧乏物語」も多少とも、この成金の酔態を暗に批判的に論じようとしたと考えられなくもないし、また当時の新聞に派手な生活がさかんに掲載され、物価高に苦しむ大衆には羨望よりは不満の方が多いとみることができないだろうか。しかし彼らとしても一大活況に対してそのリスクを冒して果敢に挑んだことは企業家精神の高揚として評価されるべきではあろう。個々の事例として、鉄成金として有名な鈴木商店の金子直吉や船成金の内田信也、勝田銀次郎、山下亀三郎・唯三郎（朝鮮で虎狩りをやった。）や株成金として現在総会屋との癒着で問題含みの野村証券の基礎を築いた野村徳七などがいた。

◎成金酔態伝
・大阪の某成金は当時高価な牛乳で風呂をたき、美妓と一緒に入った。
・愛妾と伊香保温泉にしけこんだ某船成金は東京からわざわざ鰻二人前を東京から自動車で取り寄せ大枚２００円を払う。
・北海道生まれの“青豆成金”は贅沢の仕方がわからず、「満足な歯を抜いて純金の総入れ歯にして悦に入った」という話
これら大げさにすぎるような話だが、現に近年のバブル期の頃の我々の行動は果たして当時の彼らを一笑に付すことができるのだろうか。

（６）大正バブル経済ＩＩ～経済雑誌販売拡大現象～
　今日も存在する雑誌「東洋経済新報」。経済雑誌の中でもその歴史は古く、この社に記者として後の首相石橋湛山がいたことは有名である。この雑誌の別冊付録として１９０５年以降の東京・大阪両株式市場の相場と配当率の推移をまとめた本「株界十年」が戦時景気によって大幅にその部数を伸ばすという現象が、１９１５年のあたりから出始める。例えば同紙‘１５年末最終号の「金融市場欄」という部分には、冊数増加とそれに対する感謝の辞を述べ、‘１６年末の同欄には発行部数が創業以来初の高売れ行きを記し、‘１７年末の同欄には（部数）増加の新記録達成の旨が報じられている。現に１９０７．１．～４までの記録では最高でも５０００部、平均で４７５０部であったにもかかわらずこの後１０年弱で即ち戦時景気によって、本社にも書店にも品切れ状態となり版を重ねるという状態になるのである。この原因について、東洋経済新報社１００年史ではこう理由を説明する。（１）同社の報道の的確さ（２）戦時景気による経済界の活況や経済問題に対する一般の関心の増大は否定できないと述べている。（２）に関しては実に傾聴に値すると思う。確かに一般の関心というものは、大きかったからである。上記した株成金を輩出したように、彼らの投機熱は言うに及ばず絶大であり、かつ企業（殊に商社）やいわゆるブームに乗った産業（海運・造船・化学・紡績など）企業も莫大な利益を稼ぐため奔走した。しかし、一般の関心という部分では特に今まで株式などには疎遠であったような人々が手を染めていき、また株式の取引所のない地方都市においてもその熱は活発であったし、一部有力農民の中にもその知識が幼稚であるにもかかわらず株式投資にのめり込み、株式仲買業者や泡沫会社に乗せられて株を買った。要するに「商品の投機は、独り玄人筋のみでなく、素人間にも感染し、恰も、日清戦争後、商店の番頭も小僧も、医者も学者も、田舎の五反百姓迄株に手を出した如く、今や恐らく夫れより一層汎く一層盛んに、猫も杓子も、商品投機に手を出してある」（東洋経済新報１９１７．８．５）だったのである。なぜこういった現象を生んだかというと、一言で言うなら“金余り”である。輸出による莫大な資金に金利の低下、物価上昇により株価の好調を生んだ。そして、銀行からの多額の融資を受け株式や商品を売買し、金利を支払ってもなお釣りがくるという現状であり、こういった流れが“投機が投機を呼ぶ”バブル経済を現出したのである。

４．総括
　一次大戦によって、日本が受けた恩恵は閑塞的で、低迷していた経済・産業界を中心に活況を与え、それまでの日本の産業構造を変化させる原因ともなり、新興産業の育成、独占資本化の傾向などを生み出した。しかし日本は、その戦争がヨーロッパ諸国やアメリカといった当時の先進地帯を巻き込んでいたため、必ずしも大戦による産業の発展が十分とはいえなかった。それは、上記した鉄を始めとする資材の高騰や不足そして技術的な面でヨーロッパに頼り切っていた点が、発展の限界だったといえよう。債務国から債権国になり国際的地位を得たわけだがはからずも国内産業基盤の脆弱が規模・競争力の限界をもたらし、外的要因に案外もろい日本経済を現出したのである。そういった中に出現した成金はまさに一時の表面的繁栄であり、空虚なものであり彼らの存在は一方で熱狂と興奮を生みはしたがそれは一部であり、大方は物価高に耐える生活であった。後に労働者や農民、中下層の市民により起こされた米騒動という一連の反発行動は大戦景気という現象の大衆の一つの反応といえよう。またこの時期の経済を今日の経済大国日本を衰えさせる原因となったバブル経済と類似した構造であることを２０世紀末の今、感知することは皮肉なものである。２つのバブルに共通した点、例えば金利の低下に金余りは日本経済によけいな贅肉をつけてしまった。
　大正の日本と今日の日本わずか８０年ではあるが、社会的・政治的特に経済的にも様々な制度や組織が複雑専門化しそのギャップは当時と比較するには無理があろうが結局のところ今世紀で幾度となくあった経済問題はその都度、経済原則を持ち出してきたり、制度上の欠陥を指摘するのがほとんどであり、まったく核心には触れないことが多い。この大正バブルしかり、平成景気の折りもそうだった。常に冷静沈着な意見具申は熱狂や興奮に声を失うものであり、それが日本の特徴とは言えないだろうか。広い視野に立って自国の欠点や経済情勢や変動の検討や対策を考える事無く進むとすれば今後も成金に象徴される一時の繁栄に終始してしまいとても安定は望めまい。現に平成不況の昨今も多くの成金が悲鳴をあげているのはまさに歴史の警鐘であって、特に諸外国に依存して自国の繁栄を保ち、国際的にも影響を及ぼす立場になった日本としては、より強い自戒が求められよう。こういった点でこの大戦が真の意味で金（国益）を得たかといえば、一時だけの“成金”に目を奪われていたような気がする。
［参考文献］
集英社版　日本の歴史　帝国主義と民本主義　武田晴人著　集英社　１９９２年
日本生活文化史９　市民的生活の展開　和歌森太郎編　河出書房新社　１９８０年
東洋経済新報社１００年史　同社百年史刊行委員会編　１９９６年東京堂百年の歩み　大橋信夫編　１９９０年
大正・昭細名古屋市史②工業編
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