一　宝石をＣに売却し代金100万円を受け取った行為
　１　宝石はＡが詐欺によりＢから取得したものであるから、
　　甲の行為は盗品等の｢有償の処分のあっせん｣(256�U)に
　　含まれると考えられる。従って、盗品等有償処分あっせ
　　ん罪(256�U)の客観的構成要件に該当する。
　２　そして、甲はＡから処分の依頼を受けた時点では盗品
　　性の認識を有していなかったものの、処分契約及びその
　　履行時には事情を知るに至っており、故意(38�T)も肯定
　　できる。なぜなら、盗品等罪の保護法益は、基本的に被
　　害者の法律上の追求権であるところ、追求権を侵害する
　　のはまさにその時点だからである。
　３　従って、甲には盗品等有償処分あっせん罪が成立する。

二　代金100万円のうち30万円を自己の借金の返済にあてた行為
　　かかる行為に横領罪(252�T)が成立しないか。
　１　まず、金銭が｢他人の物｣といえるかが問題となる。
　　　この点、民法上は金銭の所有と占有が一致するとされる
　　が、それは取引安全を目的としたもので、観念的なものに
　　すぎないから、刑法上は使途の定められた金銭については
　　｢他人の物｣にあたると解する。
　２　次に、明文こそないが、254条との対比から、委託信任
　　関係が横領罪の要件とされるが、当然宝石の所有者Ｂとは
　　委託信任関係はない。そこで、このような場合も横領罪が
　　成立するのかが問題となる。
　　　この点、本犯者との委託信任関係も保護に値するとして、
　　横領罪の成立を肯定する見解もある。しかし、横領罪は委
　　託信任関係それ自体を保護するものではない。
　　　思うに、横領罪の保護法益は所有権その他の本権であり、
　　委託者に所有権がない以上、横領罪は成立しないと解すべ
　　きである。
　３　従って、Ａとの関係で横領罪が成立することはない。
　　なお、宝石の所有者Ｂとの関係で占有離脱物横領罪(254)が
　　成立するが、前述のように、間接的所有権侵害としての盗
　　品等有償処分あっせん罪が成立する以上、より重い後者に
　　吸収され包括一罪になると考える。

三　嘘をついて30万円の返還義務を免れた行為
　１　30万円を自己の借金の返済にあてた行為について横領罪
　　の成立を肯定する見解によれば、その後に詐欺行為により
　　返還義務を免れる行為は、横領に当然予想される行為とし
　　て、不可罰的事後行為となり得る。
　２　しかし、自説のように、横領罪を否定すると、別途詐欺
　　利得罪(246�U)の成否を検討する必要がある。
　　　ここで問題となるのは、本件金銭が不法原因給付(民708)
　　であることから、給付者に詐欺罪の要件である｢財産上の
　　損害｣がないのではないかということである。
　　　思うに、民法上、給付者の返還請求権が否定されるにも
　　かかわらず、刑罰の制裁をもって支払を強制するのでは法
　　秩序の統一性が破られ、刑法の謙抑性にも反する。
　　　従って、給付者には｢財産上の損害｣がなく、詐欺利得罪
　　は成立しないと解する。

四　以上より、甲は、盗品等有償処分あっせん罪(256�U)の罪責
　のみを負う。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上