2000年3月28日、英国の少年ハッカー大量のクレジットカード番号の盗難容疑 のニュースが飛び交った。これはマイクロソフトの電子商取引をセキュリティホールを利用した犯罪である。18歳の少年2人は世界各国からのクレジットカード情報を盗み、300万ドル（約32億円）だまし取った疑い。これには日本のサイトも含まれていたらしい。

同2000年3月28日に 「問題あり」は4割　NTT-Xのセキュリティー診断のニュースが公表されたが、それによると調査された600のサイトのうち、セキュリティに問題ありのサイトが4割以上で、弱いセキュリティサイト(能力者の攻撃でパスワードが見えてしまう）は7割以上に及ぶという。

こうなってくるとアメリカでのインターネット犯罪被害が他人事ではなくなってくる。つい3月23日にはネット犯罪被害2億6559万ドル　CSI、FBIが調査報告とのニュースがあったばかり。インターネット先進国アメリカの事情が飛び火してくるのは時間の問題で、この世界はつながっている。大手プロバイダーや電子商取引を行っている会社のサイトは一刻も早く対策してほしい。

便利さの裏側は広がるばかり、便利だから、いいという訳でもないような気がする。