２．喫煙率
（１）成人
日本専売公社（現日本たばこ産業株式会社）の「全国たばこ喫煙者率調査」によれば、１９５８（昭和３３）年からのわが国成
人の喫煙率は、図・・１―１（略）のように推移している。男の場合は、１９６６（昭和４１）年の８３．７％を最高に漸減の傾
向を示し、１９８６（昭和６１）年には６２．５％にまで低下している。これに対して女の場合、同じく１９６６（昭和４１）年
の１８．０％を最高に、以後１５％前後を上下し、１９８６（昭和６１）年には１２．６％となっている。
図・・１―１ 日本における喫煙率の年次推移（略）
一方、喫煙率を年齢段階別にみると（図・・１―２（略））、男の場合、２０歳代、３０歳代の喫煙率の低下は比較的小さいの
に比べて、４０歳代以降の喫煙率の低下が著しい。これに対して女の場合、５０歳代以降の喫煙率が著しく低下しているのに比べ
て、２０歳代は逆にかなり増加しており、年齢段階によって喫煙率の推移には大きな違いがみられる。
わが国の喫煙率を欧米各国のそれと比較してみると、男の喫煙率が高く、女の喫煙率は低い、というわが国の特徴がいっそうは
っきりしてくる（図・・１−３（略））。
図・・１―２ 年齢段階別の喫煙率の年次推移（略）
喫煙率は、文化や経済などさまざまな要因の影響を受けるといわれているが、欧米各国の喫煙率は一様に低下してきている。た
とえば英国の場合、１９７２年から１９８２年の間に男は５２％から３８％に、女では４１％から３３％に低下している。また米
国の場合、１９６６年から１９７５年の間に男は５２％から３９％に、女は３４％から２９％に低下している。このように各国の
喫煙率は、わが国に比べ、より急速に低下している。
図・・１―３ 世界各国の喫煙率の比較（略）
図・・１―４ 喫煙経験率（略）
図・・１―５ 喫煙率（略）
（２）未成年
未成年の喫煙率に関する全国的な規模の調査は、これまでのところわが国で無作為抽出調査は行われていない。しかし、一部の
地域で実施された２、３の調査（図・・１−４（略）、図・・１−５（略））によれば喫煙経験率、喫煙率ともに調査によってか
なりの開きがある。その理由としては地域差、学校差のほかに、調査方法や喫煙行動に関する質問内容の違いが考えられる。成人
喫煙者の多くは十代のうちに喫煙習慣を身につけていることが推測される。
（３）社会階層別
英国王立内科医学会の報告によれば、１９５８年から１９７５年にかけて、社会階層別の喫煙率には著しい差が生じた（図・・
１−６（略））。男では、社会階層１、２（上位）の喫煙率が急激に低下する一方、社会階層５（下位）では変化がみられなかっ
た。女では、社会階層１の喫煙率のみが低下した。
図・・１―６ 社会階層別男女の機械巻き紙巻たばこの喫煙率（１９５８−１９７５）（略）
わが国における東京都民の収入階層別たばこ出費額比の経年変化に関する調査によれば、収入階層の上位は、下位に比べてたば
こ出費額が低下する傾向にある（図・・１−７（略））。
日本たばこ産業株式会社の調査によれば、職業によっても喫煙率に差がみられる。最も喫煙率の高い職業は、男女ともにセール
スマン・サービス業従事者であり、最も喫煙率の低いものは、男では管理職・自由業であった。
表・・１―１（略）に示すように、わが国男性医師の喫煙率は、一般成人男子に比べて低い。
図・・１―７ 勤め先収入階層世帯別たばこ出費額比の経年変化（略）
表・・１―１ 医師と喫煙（男）
しかし、図・・１―６（略）の英国男性医師の喫煙率と比較すると、わが国では男性医師の喫煙者はまだ多いといえる。
職業集団のうちで医師の喫煙は、人びとの喫煙行動に与える影響の大きさという点で重視される。