農地の購入には農地法による制限がある。基本的には農地は農業者しか買えない。しかし、全く買えない訳ではない。合法的な入手方法としては、下記のように３種類ある。

　近畿圏では顧客に１反程度の農地を購入させる為に、１反購入、４反借地、自宅は借家にし、「農業者」をでっちあげて農業委員会をだます土地ブローカーが存在する。（わたしは実際にブローカーからこの手法を勧められた。）「借家は荒れた古農家に話をつけて月２万ぐらいで一時的に借りてくるんですよ。・・・」このような方法で入手しても、農業委員会は地域の人なのだから、後々うまく行くはずはないと思うのだが。このような手法が横行する都市近郊では当然審査は厳しい。

　一方、過疎地の中には比較的簡単な審査で許可される場合がある。村ぐるみで空き農家や休耕地を探してくれた所まであるそうだ。特に夫婦者、中でも子連れは大歓迎されるようである。公的融資や公営住宅を新規就農者のために用意している地方自治体も現れ始めている。

　しかし、この方法も万能ではない。「住宅、別荘」の場合は１５０坪程度が上限となり、「キャンプ場」の場合は山林で十分ということから農地からの変更は困難。「駐車場」は付近に住宅地が必要。大工さん等の場合は「資材置き場」という方法は可能。このように広さや周囲の環境に応じた具体的な利用計画が５条申請では必要となり、その具体性が許可を左右する。

　農地は紹介ルートの違いによって価格も制約も大きく異なる。ルートは下記の４つに分類できる。

　最近は、過疎地を中心に、多くの自治体が新規就農の斡旋を始めている。当然、この場合は５反以上の農業者となることが前提である。メリットとしては農地や住宅の低価格での提供や、農業機械購入のための融資がある。デメリットとしてはその地域の行政が推進している作目や農法を無視できないという点であろう。多くの自治体はなるべく大規模に、近代農法で、その地域の産地形成に参加して欲しそうである。本州でも５反どころか５町（５ヘクタール）の畑作を原則としているところもある。５町も有機でできるわけはない。しかし、極めて少数であるが、有機農法での入植を推進しているところもある。愛媛県肱川町（０８９３−３４−２３１１）などはその例である。もっとも他の例は知らないが。

　１、２反の農地をいわゆる地元価格（最も安い価格）で購入する唯一のルートであると思われる。しかし、４、５反の広さで農業者になるのならともかく、１、２反の場合に存在する農地法の壁を独力で突破するのはかなり困難だと思われる。

　ブローカーといっても悪質な不動産屋ばかりではない。そもそも過疎地の農地や農家を最初に都市住民に紹介、販売をはじめたのは彼らである。（１９８３年頃）

　ブローカーは広範囲に情報を収集し、物件を購入、修理し販売する。ブローカーの会員になり希望する物件の条件を提示すると、該当する物件が出て来たときに紹介してもらえる。彼らは常時日本経済新聞などの不動産欄に様々な物件の広告を出している。価格的には割高な感じであるが、物件の多さはピカイチ。短期間のうちに自由に選べる唯一のルートである。

　今回私たちが利用したのはこのルートである。私たちが望むような物件の手持ちは少ない。しかし、価格は地元価格とブローカー価格の間で、リーズナブルである。私たちは今回の篠山以前に、高槻、亀岡でこれらの不動産屋に当たってみたが、どちらでも１、２のなかなか良い物件を見つけることができた。もちろん情報入手には現地に行かなければならないが、それだけの価値は十分にある。

山猫の一口ガイド