○ 将来も持続的に稲作が行われるために
　　（出典；「農村振興第742号」平成23年10月　全国農村振興技術連盟発行　北陸農政局長　髙嶺　彰）

　稲作に関する技術開発の成果や可能性について、印象深く感じた話題があります。

　先ず、ほ場の大区画化についてです。　昭和38年にほ場整備事業が創設されて以来、30ａを標準区画として、全国一斉にほ場整備が進められてきました。　30ａが標準区画になったのは、農家の経営規模、水のかけひきの容易性、水深を均一に保つほ場の均平性の確保といった合理的な理由によるものと記憶しております。　ところが、ほ場を高い精度で均平に整備するレーザーブルの登場、水のかけひきを一斉に行う地下かんがいシステムの出現、大型農業機械の開発などの技術革新が、標準以上の区画とすることへのハードルを簡単にブレークスルーし、今や１haを越える大区画ほ場が多くの地域で見られるようになりました。　格段に生産性が向上し、農業者の方々に喜ばれています。　北海道では７haの超大区画ほ場まで出現しています。　「広くてＧＰＳでも利用しなければ真っ直ぐに機械を走らせられない。」という驚きの発言を聞きました。　また、このほ場を視察したある農家の方は、「こんなほ場で孫に農業をやらせたい。」とつぶやかれていました。

　次に、直播の進展です。　稲の移植に変えて直播を試みる水田が徐々に増えています。　良食味米の直播は安定的に収量を確保することが難しいとも言われますが、仮に安定的に収量が確保できるようになれば、コストの大幅な低減、労働分散による経営規模の拡大や経営の多角化が望めます。　良食味米の直播用品種の開発、直播の営農技術や営農機械の研究が各所で進められており、その成果が面積の拡大につながっているのではないかと思います。　今後一気に普及が進む可能性もあります。　ちなみに、水稲の直播面積は北陸がトップです。　長閑な田植えの風景を懐かしむ声が聞かれるのもそう遠くはないかもしれません。

　最後に、農業機械の自動ロボット化です。　ＧＰＳを活用し、無人で動く自動ロボット農業機械の研究が進められています。　これが実用化すれば、農業機械の24時間フル稼働も夢でなくなり、飛躍的に生産性が向上します。　北海道の水田でデモンストレーションが行われ、当面は予想どおりの結果が得られました。　まだＧＰＳの制度、安全性などの課題があるようで、実現は多少時間がかかるかもしれませんが、更に研究が進めば、こんな夢のような話も案外簡単にブレークスルーする可能性を秘めているかもしれません。　自動ロボット農業機械は畑作への適用も考えられますし、大いなる可能性があります。

　ところで、平成22年の我が国の農業就業人口は261万人。　平成12年から比べると33％、17年からは22％減少しています。　しかも、平均年齢は65・8歳、65歳以上が6割、75歳以上が3割を占めており高齢化が顕著です。　従って、今度も農業就業人口が大きく減少することが見込まれ、将来も安定的な食料供給が可能かどうか極めて心配な状況です。
　特に稲作については、価格の低迷、過剰作付けなどから、事態は一層深刻なのではないかと思います。　米麦等の生産量の低下や耕作放棄地の増加を防ぐためには、場所によっては、経営規模の拡大が欠かせなせん。　ところが、稲作の主流を占める家族経営は、30a区画ほ場での移植栽培を前提とした場合、労働力や機械効率などの観点から、せいぜい25ha程度が限界と言われます。　何らかの方策でブレークスルーを図り、規模拡大できなければ、これまでどおりの農業や集落を維持できない地域が多く出てくることも予想されます。
　経営規模の拡大には、農業生産法人化といったソフト的対応も必要でしょうが、以上紹介したような技術を初め、様々な技術の力によるブレークスルーが不可欠です。　あらゆる技術開発に期待したいと思います。　なお、直播やロボット農業機械を適用する場合、農地が大区画化、集約されていれば、得られる効果は一段と増幅します。　あらゆる所で財政緊縮の折、農業土木技術者としては、先ずは、大区画化、集約化を図る工事のコストを縮減する方策について、多方面から技術開発を進めブレークスルーし、できるところから、農地の大区画化、集約化に取り組んでいきたいものです。

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