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日米パソコン店事情
1990年、アメリカを訪問したとき、Radio Shackという電気店を何店か訪問する機会を得た。各店舗は日本の地域の電気屋を一回りか二回り大きくした程度の規模だが、当時、全米に8000店ほどあると言われたこの店の一部にパソコン専門店があった。店の前面に何種類かのパソコンが置いてあり、店の後方は半分ほどのスペースを割いて、パソコン周辺機器やソフトウエアが置いてある。
「へー、面白いな。こんな店で儲かるのだろうか?」と思い、日本に帰ってから多くの人にこんな店があったことを話したものである。当時、日本にはまだこんなスタイルの店はなかったから(今でこそ、パソコン店といえばこんな店だが)知り合いの電気店の経営者に話しても、ほとんど興味を示してくれなかったことを覚えている。その後1993-1994年頃、Internet Providerが出現し始め、日本にもパソコンブームが起こり、パソコン店が乱立することになったのは記憶に新しいところである。
この日本のパソコン店も需要が一巡するまでは、本体の販売が中心となるため、店舗の主たる部分は本体の機器そのもので占められていた。しかし、パソコン本体の普及とともに、周辺機器・ソフトの販売が中心となり、今ではパソコン専門店は1991年当時、私が米国で見た形式の店舗となっているのである。
最近は米国を訪問する機会がないので、米国の流通を把握していない。パソコンやソフトそのものをネットワークを通じてで売るなど、新しい変化が生じているのだが、店舗売りについても、益々周辺機器中心に品揃えが移っているであろうことは想像に難くない。今や本体の販売で利益を得ることは、困難だが、私の様に、「自分のパソコン」の限りない進化を願うものがいる限り、周辺機器での販売増と利益確保が重要である。
パソコンに関して言えば、機器の性能そのものは米国を凌駕する日本ではあるが、流通・販売・更にその利用ということになると、米国との間には10年近い開きがあるということだ。
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