| 出 典 |
ピーター・タスカ著 「日本の大チャンス」 |
| 発 表 |
1999/7/5 |
| 内 容 |
●「大相場は、悲鳴と絶望のなかで底を打ち、懐疑とともに育ち、楽観のなかで天井をつけ、幸福感とともに消えていく」 ●弱気相場の鉄則三条件 条件@「右下がりの弱気相場は一番弱い業種、企業の株価の下落で始まって、一番強い業種、企業の株価下落で終わる」 条件A「右下がりの弱気相場がそこを打つのは、相場を下落させた問題の解決が見えてきたときではなく、これ以上、下がる余地が無くなった時点である」 条件B「右下がりの弱気相場を終わらせるためには、株式は『割安』ではなく、『超割安』にならなければならない。しかし、一般の投資家はその『超割安』さをまったく無視する」 ●需給バランスが株価を決めるのではなく、株価が需給バランスを決める。株の買い手は、売り手が誰であるかで株価を判断するわけではなく、企業の将来性と収益力を見て判断する。株価が、企業の将来性や収益力などのファンダメンタルズから判断して、割安であれば、買い手は現れる。 ◎９７年、９８年に起こったアジア危機や発展途上国の危機は、世界の金融危機や「資本主義の危機」とは程遠いものだった。これは「政府の危機」といえるものだ。具体的にいえば、未熟で、不透明で、政府の介入が激しい金融市場を持っている、ごく少数の国の危機でしかない。 ◎中国は、１９世紀型の原始的な資本主義の上に共産主義のイデオロギーが乗った矛盾だらけの構造を持っている国だ。しかも今、農業国から工業国へ前例のない速度で転換をはかっている。経済の発展段階から見ると、国家が権力拡大路線をとる段階にある。 中国の人口はこの７年間に日本の総人口に匹敵する数で増えている。ところが、人口に占める男女比は２３：２０になっていており、男女比のバランスの崩れた危険な構造となっている。 こういった潜在的なエネルギーがどのような形で放出するのかとても予測できないし、いつ爆発してもおかしくない。だが、日本が欧米と緊密な関係にある先進国でありつづければ、中国はリスキーな行動はしない。中国は日米欧を敵に回して新しい冷戦構造をつくり、それに勝利する力はない。 ◎日本型モデルの典型である人員削減については、その文化を生みだした日本は「できない心理」に陥っているの対して、一方のアジア諸国は「やらなければならない心理」にある。アジアの国々は、それをしなければ明日はないという危機感がある。 ◎持ち合い株がすべて市場で売却されると、むしろ日本の株式相場に全体の大幅上昇に転じる確率のほうが高い。もはや経営者は株主を無視して、「経営陣のための経営」をすることができなくなるからだ。ただし、個別株の暴落につながることはあり得る。 |