１９世紀の後半、アフリカ大陸中部の
植民地化に着手したのはまずベルギー、フランス、そしてドイツであった。ベルギーは現在のコンゴ民主共和国、
フランスはコンゴ共和国（民主共和国とは別の国）とガボンと中央アフリカとチャドを領有、ドイツはカメルーンを狙った。
カメルーンの現地においては1860年代からドイツ系民間商社が活動していたが、内陸部の黒人王国に阻まれてはかばかしい成果があがらなかったため、
1883年に至って商社からドイツ本国政府に対し現地の公式な植民地化が要請されたのである。
そして1984年7月14日、本国政府から派遣されてきた探検家兼地理学者グスタフ・ナハティガル博士によってカメルーンの保護領化
が宣言された。同地はイギリスにも狙われており、そちらからは外交官エドワード・ヒューウェットが派遣されてきていたが、
彼による領有宣言はほんの少し（１週間）の差で出遅れた。ただしその時点ではドイツの実効支配が及ぶのは大西洋沿岸の一部地域に限られており、
カメルーン北部に居住するフラ人の諸国を制圧したのは1902年、内陸部まで固めるのは1911年までかかった。
その年、フランスによるモロッコの支配権を認めるかわりにフランス領コンゴの一部を譲らせてカメルーンに編入するという出来事があった。
「ドイツ保護領カメルーン」の経済開発は「北西カメルーン会社」や「南カメルーン会社」等の企業に委ねられ、それらによって鉄道や道路
の建設が推進された。産品はコーヒーや綿花やゴムといった商品作物で、それらを入植ドイツ人の経営する農園で黒人労働者に栽培させた。
1913年におけるドイツ人の入植者は２００人、その下で働く黒人は１万８０００人を数え、労働力を調達する過程で暴動が起こっ
たりした。植民地化の遅れた北部地方ではイスラム教徒の豪族を通じての間接統治が行われた。
第一次欧州大戦後、ドイツ領カメルーンは９割がフランス、１割がイギリスの委任統治・信託統治領となった。
イギリス地区は面積は狭いが開発は進んでいた。
フランス地区のうち1911年にフランス領コンゴからドイツに譲られていた部分のみは委任統治領に含めずコンゴに戻した。
そしてカメルーンの独立の経緯は、まず１９６０年にフランス地区が「カメルーン共和国」の名で独立達成、
イギリス地区は住民投票の結果、北部は西隣の「ナイジェリア連邦」の東部州に編入、南部は６１年にカメルーン共和国と合併して「カメルーン連邦共和国」
を組織した（1972年に国名を「カメルーン連合共和国」に、1984年に「カメルーン共和国」に改称）。
独立後四半世紀はカカオ、コーヒー、バナナなどの農産物、ついで1970年代後半採掘が始まった原油など第一次産品の輸出によって、
アフリカ諸国のなかでも最も経済的に成功していた。その後、1980年代後半から石油と農産物の価格が同時に下がり始め、経済運営にも
成功しなかった。このため、10年間の長期不況に陥り、一人当たりのGDPが1986年から1994年までに60%以上低下した。しかしながら、
電力をほぼ水力でまかなえるようになったこと、石油増産に成功したこと、農地として適した地勢になどの条件が重なり、
2000年時点ではサハラ以南としては経済的に成功している。
カメルーンの2009年のGDPは約218億ドルに達した。
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