地教研に入会して地域・日本・世界の再発見をしませんか
谷川尚哉（地理教育研究会理事長）
東京九段、靖国神社近くの千代田区三番町に小さな事務所があります。そこが地理教育研究会の事務局のある
地理教育研究所です。地教研は、フィールドワークを重視しており、地域サークル主催の現地見学や国内現地見学
及び海外現地見学などにも積極的に取組んでいます。2015年には、海外現地見学としてフィリピンを訪ねました。
フィールドワークは“地教研らしい新しい発見”があると評判です。また、北海道、東京、千葉、埼玉、神奈川、
名古屋、広島、島根、鹿児島などには地教研の地域サークルがあり、フィールドワークや例会などがおこなわれています。
会報「地理教育研究会会報」（年10回）、機関誌『地理教育』（年１回）が、会員になると定期的に届きます。また、
「地理教育研究所論集」や各種出版物を発行し、会員の皆さまに特別価格で販売しています。会費の面でも“お得感”
のある研究会です。会のホームページも開設していますので、そちらもご覧下さい。
地理教育研究会というと、学校の教員だけの集まりのように思われますが、最近では地理の魅力に惹かれて、大学生や
一般の方の参加もあり、市民に開かれた地理教育をめざして、幅広い活動をおこなっています。また、「日本民間教育
研究団体連絡会（略称：民教連）」の加盟団体であり、歴史教育者協議会や全国民主主義教育研究会と連携して活動
するとともに、日本学術会議協力学術研究団体の一員として、地理関連学会連合、地球惑星科学連合などに加盟し、
学術研究団体としても活動しています。
地教研が発足したのは1957年です。その後一時停滞期がありますが、1964年に現在の会の体制を確立し、今日に
至っています。本研究会では、「戦前の地理教育には科学性が乏しく国家主義、軍国主義の政策に奉仕する場合」が
あったとの反省に立ち、「平和と民主主義をおしすすめる教育」をめざすことを、発足の時からの精神としています。
2017年に設立60周年を迎えました。2018年は北海道・札幌での開催を準備しています。
3･11東日本大震災・福島原発事故とその後の地域の現実は、私たちが真剣に考えなければいけない問題を鋭く
提起しています。また、学習指導要領が大きく変わりました。詰め込み教育への後戻りや緒に着いたばかりの35人学級
の見直しなど教育現場に様々な問題が起きています。学校現場に役立つ地理（社会科・地理教育）から教養としての地理
（生涯学習）まで幅広く取組む“地教研”に是非参加して、一緒に学び・考えましょう。
入会を希望される方は下記の要領で，お申し込みください。
☆地理教育研究会のあゆみ（全国大会・現地見学・刊行物）
1957 地理教育研究会・発足
1958 第１回研究大会（明治大）／現地見学（野辺山）
1963 『教師のための地理教育論』刊行
1964 組織的活動開始 第１回総会・綱領制定（法政大）
1965 第３回大会（東京・目白） ／第４回大会（山梨・山中湖）
1966 第５回大会（長野・菅平）
1967 第６回大会（群馬・尾瀬）
1968 第７回大会（埼玉・三峰山）／ 『授業のための日本地理』刊行
1969 第８回大会（神奈川・箱根） ／『授業のための世界地理』刊行
1970 第９回大会(東京・高尾山)
1971 第10回大会(千葉・鹿野山)
1972 第11回大会（愛知・岡崎） ／ 『地理教育年報』刊行
1973 第12回大会(奈良・信貴山)
1974 第13回大会（北海道･登別） ／「会報」月刊化
1975 第14回大会（茨城・鹿島）／ 『教師のための地理教育論』刊行
1976 第15回大会(山梨・身延山)
1977 第16回大会(福島・猪苗代)
1978 第17回大会(長野・別所温泉)
1979 第18回大会（京都・京都）／ 『新版・授業のための世界地理』刊行
1980 第19回大会(沖縄・那覇)
1981 第20回大会（東京･正則高）／ 『新版・授業のための日本地理』刊行／海外現地見学（シベリア・モンゴル・中国）
1982 第21回大会(埼玉・皆野)
1983 第22回大会（愛知・名古屋）／海外現地見学（マレー半島）
1984 第23回大会(青森・浅虫温泉)
1985 第24回大会（神奈川・横浜）／海外現地見学（ギリシア・トルコ・パキスタン）
1986 第25回大会(大阪・高石)
1987 第26回大会(北海道・十勝川温泉)
1988 第27回大会（千葉・千葉）／ 海外現地見学（ポーランド・チェコ）
1989 第28回大会（静岡・寸又峡）／『“国際化”時代と地理教育』刊行
1990 第29回大会（東京・明治大）／海外現地見学（スペイン）
1991 第30回大会(岡山・就実女子大)
1992 第31回大会（栃木・鬼怒川）／『90年代・授業のための日本地理』刊行
1993 第32回大会（山形・東根温泉）／海外現地見学（マレー半島）
1994 第33回大会（島根・松江）／『90年代・授業のための世界地理』刊行
1995 第34回大会（宮城・仙台）／海外現地見学（ドイツ）
1996 第35回大会（埼玉・浦和）／海外現地見学（ブラジル）
1997 第36回大会（北海道・函館）／ 国内現地見学（奥尻島）
1998 第37回大会（広島・広島）／海外現地見学（アルメニア）
1999 第38回大会(静岡・三島)
2000 第39回大会(千葉・中央学院大)
2001 第40回大会（愛知・瀬戸）／海外現地見学（ペルー・ボリビア・チリ） 地理教育研究所開設（東京都江戸川区・平井）
2002 第41回大会（沖縄・宜野湾）
2003 第42回大会（島根･三瓶山）／『第４版 授業のための日本地理』刊行／ 国内現地見学（気仙沼市）
2004 第43回大会（東京･法政大）／地理教育研究所移転（東京都千代田区・三番町）／海外現地見学（バングラデシュ）／『東京を歩く』刊行／毎日小学生新聞連載スタート（2012年まで）
2005 第44回大会（京都・聖護院）
2006 第45回大会（鹿児島・鹿児島大）／『第４版 授業のための世界地理』刊行／ 海外現地見学（インド）
2007 第46回大会（石川・金沢）／地教研50周年（東京・法政大）
2008 第47回大会（千葉・千葉大）
2009 第48回大会（愛知・中京大）／ 国内現地見学（山古志村）／『地理を楽しく！子どもを引きつける60のポイント』（高文研）刊行
2010 第49回大会（北海道・旭川）／『ニッポン・まるかじり！地理ブック』(講談社)刊行／『第５版 授業のための日本地理』刊行
2011 第50回大会（東京・明治大）／『東京周辺を歩く』刊行
2012 第51回大会（山形・川西町）／国内現地見学（気仙沼市）
2013 第52回大会（鳥取・はわい温泉）
2014 第53回大会（広島・広島）／『地理授業で使いたい教材資料』刊行／朝日小学生新聞1年間連載
2015 第54回大会（神奈川・桐蔭横浜大）／海外現地見学（フィリピン）
2016 第55回大会（大阪・金蘭会）／『知るほど面白くなる日本地理』刊行
2017 第56回大会（東京・駒場）／『東京を歩く第3集』刊行
☆年報『地理教育』と特集テーマ
№16 今なぜ社会科の中の地理教育か／地教研３０年 （１９８７年）
№17 臨教審・教課審答申と地理教育／再び社会科地理を考える
№18 新指導要領の問題点と課題／私の地理教育
№19 新指導要領と地理教育の課題／東京学習 （１９９０年）
№20 環境教育を考える
№21 ヨーロッパ学習／日本学習
№22 第三世界の学習
№23 新指導要領と地理教育の未来
№24 「生活・文化」の学習 （１９９５年）
№25 自然環境の学習
№26 旅をつくる
№27 地図で教える
№28 社会科地理教育５０年
№29 新学習指導要領を読む／私の地理教育論 （２０００年）
№30 中学校地理はどうなるのか／地理教育論
№31 高校地理をどう創るか／沖 縄
№32 新学習指導要領を点検する
№33 中学校地理はどうなっているのか
№34 新しい地誌教育を考える （２００５年）
№35 新しい中学校地理教科書を読んで／現代ヨーロッパをどう考えるか
№36 地理教育研究会50周年
№37 地教研50周年記念シンポジウム
№38 新学習指導要領で中学校地理的分野はどう変わるのか
№39 大学の地理教育を考える／日帰りエクスカーションをつくる(２０１０年)
№40 新小学校社会科教科書はどう変わったか／新しい地誌教育の構築
№41 新しい中学地理教科書を読んで／地理教育で防災教育をどう扱うか
№42 新課程の高校教科書を読んで／地理の基礎について考える
№43 地理教材の作り方，探し方／評価のあり方を考える
No.44 防災と地理教育／平和の意味を考える地理授業の提案
No.45 必修化に向けた地理総合のプラン／地図を活用した授業の提案
No.46 魅力ある地誌の授業を考える／スポーツから学ぶ地理
《地理教育研究会綱領》
第二次世界大戦までのわが国の地理教育には科学性が乏しく国家主義、軍国主義の政策に奉仕する場合もあった。
戦後地理教育は社会科教育の中で新生の途を歩むことになったが、戦前の地理学、 地理教育に対する批判は不徹底
であり、従って、今日の激動する社会にあってその役割を生かすことがきわめて不十分であった。これは何よりも地理教育
の目的の不明確さとして指摘できることだ。
われわれはこうした現状を克服し、新しい地理教育の理論と方法を確立しなければならないと考える。新しい地理教育は、
平和と民主主義をおしすすめる教育として存在しなければならない。そして、児童、生徒のもつ可能性を十分にひき出し、
社会に対する科学的認識を高める努力を教育の他の分野と共におこなうのは勿論、ことに複雑かつ激しく激動する社会の
実体の科学的な把握及び国際社会の動きや諸関係の中で日本民族の姿の理解などに力を入れなければならない。
このため単に地理教育の実践家のみでなく、地理学研究者はもとより広く地理教育に関心をもつ人々の力を結集し相互批判、
交流を重ね理論と実践の統一的研究を科学的教育的真実に依拠して自主的に進め、かつその成果を広げることをめざしている。
《地理教育研究会規約》
第１条（名称） この会は地理教育研究会（略称地教研）と称する。
第２条（目的） この会は地理教育研究会綱領にもとづいて地理教育の研究と運動をすすめることを目的とする。
第３条(事業) この会は第２条の目的を達成するために次の諸活動と事業を行う。
１ 地理教育における理論と実践の統一的研究。
２ 研究会、調査、見学旅行等の開催。
３ 機関紙・誌の定期的な編集、発行。
４ 図書の編集、出版。
５ 地理教育研究所の設置
６ 共同研究組織の確立。
７ 他の民間教育団体との連携。
８ その他必要な事項。
第４条（会員） この会は第２条の目的に賛同し、一定の会費を納めるものを会員とする。
第５条（機関） １ 総会、２ 評議員会、３ 理事会。
第６条（総会） 総会はこの会の最高議決機関で、会員によって構成し、年１回理事会が招集して開く。
但し、評議員会が必要と認めた時には臨時に総会を開く。総会は次のことを行う。①会務の報告、②会の活動方針の決定、
③役員の選出、④予算の決定と決算の承認、⑤綱領、規約の決定ならびに変更、⑥その他重要な事項の決定。
第７条（評議員会） 評議員会は総会につぐ議決機関で評議員・理事によって構成し、総会にかわって会の活動に
重要な事項を審議決定する。評議員会は年１回以上理事会が招集して開く。
第８条（理事会） 理事会は総会・評議員会の決定に基づいて、日常の会務を執行する。理事会には会務を処理するための事務局をおく。
第９条（役員） この会には評議員若干名、理事若干名、会計監査２名、また、顧問をおくことができる。任期は２年、重任をさまたげない。
第10条（会費） この会の会費は、年額一人4000円とする。ただし、大学生および大学院生は年額一人3000円とする。
また、65歳以上はシルバー会員とし、年額3000円とすることができる。会計年度は８月１日から翌年７月31日までとする。
第11条（経費） この会の経費は会費収入、事業収益金及びその他をもってこれにあてる。
第12条 地理教育研究所特別会計を設ける。
第13条（退会） １年以上会費を納めないものは原則として退会したものとみなす。
第14条（細則） この規約を施行するために必要があれば別に細則を決める。
第15条（施行） この規約は1964年4月29日より施行する。（1967年、1971年、1974年、1976年、1980年、1991年、1992年、1998年、2002年、2008年、2012年に一部改正）