環境化学物質の測定方法

	環境汚染化学物質を評価するためには、化学物質量を測定する技術が重要です。また、当然測定に際しては、測定目的、物質を明らかにしておくことが、必要です。　物質によっては、ＪＩＳ法で、測定方法が定められている場合もあるので、公定法であるＪＩＳ法に従って分析することが多い。
	環境分析の測定結果が公に認められるには、公文書としての、「計量証明書」としての位置付けが必要になります。「測定報告書」、「分析結果報告書」では、公文書としては認められません。そのために、計量証明書は、計量法上の適用を受けることになり、計量証明事業登録を受けていない検査機関が報告書に計量証明と記載すると、罰せられることになります。　計量証明は、物理量を取り扱う一般計量と、環境分野の環境計量があります。また、計量証明を事業として行うには、計量証明事業登録を受けることが必要であり、国家資格の計量士の登録要件があります。
	環境問題を科学として考える場合には、環境に関する基礎物理量と単位が重要になります。特に環境汚染科学物質は、微量であるために、ｐ（ピコ）やｎ（ナノ）などの単位の接頭語が、使われます。
	分析や計測する場合に、不検出の場合が多々ありますが、この場合、物質が完全にゼロということではなく、当該測定方法では、検出されなかっただけであり、この場合には、検出限界や定量限界という物質量（濃度）で表示します。
	分析の精度を考える場合に、まず、同じサンプルを数回分析した時に、個々の分析値が、どの程度のバラツキがあるかが重要です。次に、バラツキを含めて（例えば平均値で）、系統的に真値（この値は、基本的には、神のみが知る値ですが・・・）から、どの程度隔たりがあるかが重要です。
	分析や計測する場合には、基準となる標準分銅や標準試料が必要になる。これらの標準物質等は、国際標準でトレーサビリティーを有する国家標準がある。この国家標準で校正された物質があり、この標準物質は、ＪＣＳＳといわれるもので、試薬メーカー等から市販されている。
	一連の測定の流れは、まず試料を採取することから始まり、濃度変化のある試料を除き、一時試料を保存することが一般的である。その後、分析計画に基づき、試料の前処理からの一連の分析工程を経て、データ解析を行い、測定結果を得る。結果を考察し、必要なら、再分析などを行うこともある。
	ダイオキシン類の濃度評価は、ピコグラムオーダーとなっていることから、分析においても、ダイオキシン類をピコグラムの極微量で分析する必要があります。そのために、最終的には高感度な分析機器である高分解能ガスクロマトグラフ-質量分析計を使用しますが、それでも、試料の前処理として、煩雑な操作が必要です。基本的には、試料を濃縮し、かつクリーンアップする操作になります。なお、高分解能ガスクロマトグラフ装置は、高価な分析機器で、1億円程度します。
	吸光光度分析法は、どちらかと言うと、古典的な分析法であり、溶液にした化学物質が呈色することを利用する分析法であるが、妨害物質の影響が大きいために、最近では、機器分析法に取って代わっている。原子吸光法は、ほとんどの金属については、分析できるが、最近は、多元素を一斉分析できるＩＣＰ法が主力となっている。蛍光光度分析法は、原理的には、吸光光度と同じであるが、蛍光を発する物質を選択的に分析できるので、他の物質の妨害が少ないのが特徴である。
	ＩＣＰ分光分析法は、多元素一斉分析が可能であり、近年、環境測定分野での金属の微量分析で、多用されるようになった分析手法である。このＩＣＰ分析法の出現により、従来の原子吸光分析法は、一部の元素（例えば鉛）を除いてあまり使用されなくなったようである。　ガスクロマトグラフ法は、比較的気化し易い化学物質の分離定量分析方法として、環境分野では、多用されている機器分析手法である。　液体クロマトグラフ法は、医薬関係の微量分析での使用が多い分析方法である。
	質量分析計は、微量分析が可能であり、かつ、定性性に、優れているために最近では、環境汚染物質の分野で、多用されている分析機器である。典型として、ダイオキシン類や環境ホルモンといった微量分析に使用されている。　質量分析計単独でも、情報量が多いために、機器分析として使用は可能であるが、他の分析機器の検出器として使用されることが多い。ガスクロマトグラフ装置の検出器として使用されたり（ガスクロマトグラフ-質量分析計で、通常ガスマスと言われている）、液体クロマトグラフ装置の検出器として使用されている（通常ＬＣ－マスと言われている）。
	ポーラログラフ分析など、電気化学の手法を用いた分析方法や、Ｘ線を照射し、その回折強度、角度などから、物質の結晶構造を解析する手法などがある。特に、蛍光Ｘ線分析では、物質の元素分析に多用されている分析法である。