外 交 関 係 資 料
− 外 務 省 −
| 目 次 | ||
| 1. | 我が国と外交関係にある国家,及びその根拠の総覧 | |
| 2. | 特 命 全 権 大 使 総 覧 | |
| 3. | 領 土 問 題 | |
1.我が国と外交関係にある国家,及びその根拠の総覧
| 国名 | 外交関係が存在する根拠 |
| 大日本帝国 | 2004/9月,富田林において開催された「日河首脳会談」において,相互友好及び相互不可侵, 日本国政府が,河内国を正当な国家であることをを確約すると共に, 「日河富田林宣言」で両国の国交正常化が確認されたこと. しかしながら,現在でも両国間において領土紛争が続いている. |
| マルタ共和国 | 旧「ヴァレッタ友好条約」の締約国であり,現在でも民間での文化的交流が続いていること. |
| オーストリア帝国 | 2005/2,「河墺外相級会談」が開催され,両国外相が「墺河友好条約」に調印したこと. |
| セントヴィンセント王国 | 旧「聖河安全保障条約」の締約国であり,我が国最大の貿易相手国であること. 最近では2005/1,「聖河経済通商会議」が開催された. |
| 極東ネルフ大帝国 | 我が国が加盟している,「新東京国際同盟」加盟国であること. |
| チェチェン・ロシア連邦国 | 「和泉基本条約」の締約国であること. |
| ホーエンツォレルン朝大ドイツ帝国 | 2004/12月,「河独国交正常化首脳会談」が開催され,両国の「敵対」関係の終結を確認し, 友好関係への転換を図り,国交正常化を約束したこと. |
| 大美空帝国 | 「美河不可侵条約」の締約国であること. |
| 台湾及び琉球連合帝国 | 民間交流が盛んであり,現在条約締結に向け,実務者級会談を重ねていること. 2004/10月に台湾皇帝陛下が歴訪なされた. |
| 「東海」竹島国 | 国家間交流も去る事ながら,民間交流が盛んであること. 最近では,2005/3月,両国将官による「河竹安全保障会議」が開催された. |
| セントルシア王国 | 2005/2月,富田林において首脳会談が開催され,国交が樹立されたこと. 同年3月には,天皇陛下と同国の国王陛下の共同主催において,宮城にて晩餐会が執り行われた. |
| その他 |
2.特命全権大使派遣国総覧
| 国名 | 特命全権大使 | 総領事,領事 | 公館付陸軍武官 | 公館付海軍武官 |
| 大日本帝国 | 従四位勲三等 三浦鉄山 |
総領事 従四位勲三等 田辺義雄(陸軍予備役中佐) |
陸軍少将 正三位勲二等功三級 竹之内和彦 |
海軍大佐 従三位勲三等功四級 橋本三夫 |
| マルタ共和国 | 正三位勲三等 吉海江敦也 |
派遣せず | 陸軍中佐 正四位勲四等功三級 吉村 浩 |
派遣せず |
| オーストリア帝国 | 正三位勲三等 渡部幸治郎 |
派遣せず | 陸軍大佐 従三位勲三等功三級 菅谷誉士夫 |
派遣せず |
| セントヴィンセント王国 | 従三位勲三等 藤原篤友 |
総領事 正四位勲三等 川相公雄 |
陸軍中佐 正四位勲四等功三級 岡 軍造 |
海軍中佐 正四位勲四等功四級 黒田清輝 |
| 極東ネルフ大帝国 | 正三位勲三等 誉田藤郎 |
領事 従五位勲五等 諸澤廉太郎 |
陸軍少将 正三位勲二等功三級 正田威彦 |
海軍大佐 従三位勲三等功三級 手塚昭一郎 |
| チェチェン・ロシア連邦国 | 従三位勲二等 那賀康祐 |
派遣せず | 派遣せず | 海軍少将 正三位勲二等功三級 田仲 明 |
| ホーエンツォルレン朝大ドイツ帝国 | 正三位勲三等 国木田一雄 |
総領事 従四位勲三等 屋敷 喬 |
陸軍大佐 従三位勲三等功三級 宮根邦昭 |
派遣せず |
| 大美空帝国 | 従三位勲三等 八木昭吉 |
派遣せず | 陸軍大佐 従三位勲三等功三級 徳野武三郎 |
派遣せず |
| 台湾及び琉球連合帝国 | 正三位勲三等 樽沢毅一 |
派遣せず | 派遣せず | 海軍大佐 従三位勲三等功四級 松浪英治 |
| 「東海」竹島国 | 従三位勲三等 大野 匡 |
領事 正五位勲四等 坂田峯広 |
陸軍中佐 正四位勲四等功三級 遠藤正嗣 |
派遣せず |
| セントルシア王国 | 正三位勲三等 梅津義嗣 |
派遣せず | 派遣せず | 海軍中佐 正四位勲四等功四級 大路義典 |
3.領 土 問 題
我が国は,日本列島の河内地方を中心に,和泉地方全域,摂津地方全域,紀伊地方全域,淡路島全域を領土としている.
しかしながら,日本国政府は首相声明において「淡路島は我が国の領土である」としており,我が国と同国政府の間で,
領土問題についての協議が現在行われている.
我が国は,同国政府が事実無根の首相声明を取り下げるよう何度も打診しているが,同国政府からの回答は未だ行われていない.
そもそも,我が国が日本国より独立を宣言した際,
「主権の及ぶ範囲は旧日本国の河内地方を元とし,泉州(和泉)地方全域,摂津地方全域,紀伊地方全域,淡路島全域である」とし,
日本国政府はこれを「河内民族主義連合王国の完全独立を認める法律」で承認したのにも関わらず,
日本国首相は「淡路島は我が国の領土である」としているのである.
我が国は断固としてこれに反対し,「淡路島は河内国の領土である」との見解を山が崩れようと地が裂けようとも,
変更する考えがないことを表明する.
領土問題が原因で,河内国内では学生による反日運動が激化しており,日本国には早急な解決が求められている.
また,日本国内においても,日本共産党や,その他マスメディアが「淡路島は紛れもなく河内の領土だ」としており,
我が国の主張が正当であることを裏付けているのではないだろうか.