生活必需品・普及度100％の意味するもの

人間機械と失業　第三次産業革命からみた社会・経済論
　　　　経済学に於いて機械を労働人口とみなす考え方

　図解論文・ 『人間機械労働人口・論』

　生活必需品・普及度100％の意味するもの
　太古の昔からつい先ほどまで、人類は、生活必需品を手に入れることが夢であった。第一次・二次の産業革命は、生活必需品の普及度を飛躍的に高めたが、100％には程遠いものであった。リンカーンまで続いたアメリカの黒人奴隷や、昭和の初期・終戦まで続いた下女下男は、今日の家電製品のような役割を果たしていた。この、低い生活必需品の普及度が原因で、繰り返される戦争に国民は協力してきた。そして、つい最近まで続いた人口増加は、生活必需品の低い普及度にその原因があったと考える。
　しかし、今日、人類は第三次産業革命によって、人類史上初めて、生活必需品の普及度100％を実現したのである (産業革命による生活必需品普及度について⇒下図参照)。これによって、戦争をする一つの大きな目的が無くなった。その反面、失業の増大と雇用問題が深刻化し、絶対的貧困の増大と、自殺や犯罪、暴動・テロなどが深刻化する。(第三次産業革命とは⇒トランジスタの発明による産業革命のこと。)　

　「商品の剰余価値」の行方

剰余価値・考

　「商品A」が9万5千円で売り出されていたとします。
　ところが、この商品とほぼ同じような「商品B」が8万5千円で売り出されました。

　「商品A」からすると、「商品B」は9万5千円の値打ちがある訳ですから、この二つの商品の労働量は同じ、となります。
　労働量と貨幣の対応は、950,000 / ９万５千円、10(人口) は１円、となりますので、以下のような展開になります。

　「商品B」の原価は7万5千円ですから剰余価値は、200,000(人口) になります。
950,000－750,000＝200,000

　企業の利潤は、「商品B」は、1万円、となります。
85,000－75,000＝10,000

　この1万円は、労働量100,000(人口) 分となります。

　従って、100,000(人口) の剰余価値は企業の1万円の利潤となり、残りの100,000(人口) の剰余価値は、「商品B」の購入者が “現物” をタダで手に入れることになり、一般消費者の利益になります。

　20世紀後半発明されたトランジスタによる産業革命は、巨大な剰余価値を造り出した。
　例えば、数百円で買える電卓の剰余価値は巨大なものだろう。なにしろ、その機能を一から作り上げる費用に相当するからだ。
　消費者は、その巨大な剰余価値をタダ同然で手に入れられる時代になった。

“IT社会” 発展のために、7時間労働制・労働制度の改革と減価償却資産・耐用年数30％伸長の実現を。

『人間機械と失業』