『性能価値論』

人間機械と失業　第三次産業革命からみた社会・経済論
　　　　　　商品の『価値』あれこれ

　商品 (製品) を造る。　その価値は、

学説・論	論旨	備考
ー労働価値説ー	商品の価値は、その商品を生産するための社会的必要労働時間によって決定されるとする価値理論。	支配労働価値説
ー労働価値説・使用価値論ー	価値というのは投下労働量。使用価値というのは、例えばこれが茶碗であるということは、商品経済でなくなった場合でも、原始共同体においてもこれは茶碗だし、将来の共産主義においてもこれは茶碗だという意味では使用価値は変らないけれども、交換価値というのは商品経済ではこれは一万円だけれど、共産主義になれば価格はつかないという意味で歴史的だということです。(やすいゆたか)	マルクス使用価値交換価値
ー効用価値説ー	財の価値は、人々が主観的に判断する効用によって決まるとする学説。オーストリア学派のメンガーの説が有名であり、近代経済学の出発点とされる。主観価値説。	近代経済学
【新・経済学理論】ー労働価値説・性能価値論ー	①　交換価値。　投下労働量の、原価部分の労働量と利潤部分の労働量の価格。　②　性能価値。　商品 (製品) は、その商品づくりに参加するすべての物資の労働力による「労働量の固まり」であり、それによって性能が形つくられる性能具現物。性能価値は、式 : A≦Bで相対値を算出できる。	価格　⇒交換価値性能具現物の価値⇒性能価値 ※ 『耐用年数』、『エコ』も性能価値のひとつ。

　③　具体的な商品の例
　③-1 8桁電卓を見てみましょう。
　まず、2万円の電卓が発売されたとします。その電卓に含まれる人件費は1万円、その他の経費が1万円とします。その後、同じ性能の電卓が2千円で発売されたとします。この電卓に含まれる人件費は5百円、その他の経費は1千5百円とします。
　　これら二つの電卓は同じ性能と使用価値です。ところが、先に発売されたものは2万円で、後からのは2千円です。
　つまり、先に発売された電卓から見ると、あとの電卓も2万円の価値があります。後の電卓から見ると先の電卓は2千円の価値しかありません。

　この場合、二つの電卓の価値 (労働の量) は同じなのに対して、二つの価格 (貨幣の量) がついたわけです。その理由は、後からの商品を安い原価で造ったからです。下記のような計算になります。

　先に発売された電卓・価格 (2万円)
　　“人間の労働力”　　　　　　　1(人口)＝1万円
　　　“その他の労働力”　※99(人口)＝1万円
　　　　商品の価値⇒100(人口)
　　　　　1円当りの労働量⇒0.005(人口)
　価格2万円の労働量⇒0.005(人口)×2万＝
　100(人口)

　　同じく後の電卓・価格 (2千円)　
　　　　　　　　　　　　　　　　0.05(人口)＝5百円
　　　　　　　　　　　　　　99.95(人口)＝1千5百円
　　　　商品の価値⇒100(人口)
　価格2千円の労働量⇒０．００５×2千＝
　10(人口)

③-2　剰余価値・発生の論理　(『人間機械と失業』・２０ページから引用)

　“商品A” と “商品B” の機能は、重量を除けば、ほぼ同じとする。すると、二つのテレビは、性能は同じとみなす事ができるが、重量が軽い分、“商品B” が性能は勝ることになる (上図参照)
　
　Specification (仕様) の比較

　仮に、“商品A” の性能を “３５万ポイント” とすれば、“商品B” の性能は “３５万ポイント” より少なくは無い筈である。

　従って、２０万円の “商品B” のテレビは、同じ “３５万ポイント” 以上の性能価値を持つので、需要と供給の関係で “商品B” の利潤は１５万円～０円の範囲になる。
　つまり、“商品B” の剰余価値は、“商品A” に比べて１５万ポイント増加したことになる。【剰余価値・発生の論理】(下図参照)

　マルクス経済学の『剰余価値論』は間違いだらけ

　①　「剰余価値」(利潤) は資本家だけが懐に入れる。と言う間違い。

　　　剰余価値は、その商品を購入する購入者(消費者) にもタダで渡る(上図参照)。

　②　「剰余価値」＝「搾取」　という間違い。

　　マルクスの「剰余価値」の発見は、理論的な解明は無く、「肥え太る資本家」の姿をみて、これは労働者の働きから生み出された富の一部であり、労働者を搾取したもの、としている。が、「搾取」の大小に関係なく、「剰余価値」は存在する。

　③　利潤＝剰余価値　という間違い。

　　利潤は、その商品の “需要と供給” によって変化するので、剰余価値の全てではなく、剰余価値労働量の一部分が利潤となる。
　［剰余価値＝利潤＋現物、と成るので、利潤は、剰余価値から現物を引いた残りと成る。(上図参照) ］

　④　「利子、地代」＝剰余価値　という間違い。

　　土地や貨幣は商品として取引されるので、その、利子や地代は「商品」となり、「剰余価値」ではない。「人間機械論」から観れば、「労働力」として作用する。

“IT社会” 発展のために、7時間労働制・労働制度の改革と減価償却資産・耐用年数30％伸長の実現を。

『人間機械と失業』