Ⅵ、近代の教育

Ⅵ-1　市民・産業革命と教育

☆ イギリス

18世紀後半　産業革命

1830’s　　　欧米諸国に展開

18世紀末　　日曜学校や助教授法(モニトリアム・システム)が採用

→A.ベルとJ.ランカスターが同時に考案したので、ベル・ランカスターシステムと呼ばれる

【オエーン】

・空想社会主義者

・『新社会観』で、『人間の環境の子である』と主張する

・『正確形成論』で『教育によってどのような人も作り出せる』と主張し、労働者とその子どもたちの教育のため『性格形成学院』を創設。

【J.S,ミル】

・父から英才教育を受け、14才で大学卒業レベルに達する

・『自由論』で、個人の発達と社会の進歩とを相関的に捉える教育論を展開

【スペンサー】

・『教育論(知育・徳育・体育論)』を著す。

・功利主義と社会的ダーヴィニズム

・有用な知識は人間社会を構成する主要な活動に役立つもの

・総合哲学大系を完成させる

☆ アメリカ

1776年独立宣言

【ジェファーソン】

・独立宣言の起草者

・第3代大統領

・『知識普及促進法案』

・教育の機会平等、教育の公営、無償教育、親の教育する自由、教育の中立性

→実現までは時間を要す

☆ フランス

1789年フランス革命

1792年～1793年　教育改革構想ブーム

→公教育とは、全ての人が教会や国家の権力から干渉を受けることなしに、権利として、真理を学びながら発達することを保障する公共

の制度

【コンドルセ】

・ 1792年に『公教育の全般的組織に関する報告及び法案』で、『国民教育は公権力の当然の義務である』と主張。教育の自由の原則、教育の無償制、教育の中立性など、近代教育の諸原則を打ち出す

→コンドルセの教育の自由に対して、教育の平等を打ち出したのがルペルチェである。彼は自由より実質的な平等を願い『国民教育舎』を提案した。

Ⅵ-2　近代公教育の確立

【初等学校法】(フォスター法)

・ 1870年イギリスで公教育制度が成立

・ 6～13才の就学義務や一部授業料の免除、学校のない(または不十分)な地への公費による初等学校の建設

・サンドン法(1876)、マンディラ法(1880)によって義務教育制度が確立

【初等教育法】(ギゾー法)

・ 1833年にフランスで市町村の初等学校の建設が義務づけられ、国庫補助が制度化される。

・ジュール・フェリー法(1881～82)、ゴブレ法(1886)により、無償・義務・中立を骨子とする公教育体制が確立

【義務教育法】

・ 1852年アメリカでホレースマン『アメリカ公立学校の父』が制定。

・ 1855年公立学校の世俗化規定で、宗教的中立性の原則が確立した

【一般学校諸規定】

・ 1872年にドイツで初等教育制度の確立を図る

・ 1872年、ビスマルク内閣のファルク内相によって『学校監督法』が公布され、初等教育が国家の支配下に。

Ⅵ-3　ペスタロッチ教育の継承者

【ヘルバルト】

・ルソーやペスタロッチによって切り開かれた教育思想を自立した学問のレベルにまで体系化

・教育の目的を倫理学(カント倫理学)に、そのための方法を心理学に依拠

・子どもの興味に沿う形で教授を行う『四段階教授法』(明瞭・連合・系統・方法)を提唱

→弟子のラインが予備・提示・比較・概括・応用、ツィラーが分析・総合・連合・系統・方法の『五段階教授法』を提唱。またアメリカではモリソンが、ヘルバルトの案を発展させ、探求・提示・類化・組織・発表(反唱)に修正、反復練習を重視する単元学習(モリソン・プラン)を考案。

・『ペスタロッチの直感のABCの理念』『世界の美的表現』『一般教育学』『教育学講義綱要』を著す

・『私は、教育しないいかなる教授などという存在を認めないし、また逆に、教育しないいかなる教授も認めない』(一般教育学)

【フレーベル】

・ 1840年ブランデンブルグに『ドイツ一般幼稚園』を創設し、これが教育史上最初の幼稚園となる

・恩物(教育遊戯)を考案。『人間の教育』において、教育の課題を、子どもに内在する活動や創造の発現を助成することにおく教育論を展開する。

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