保険の「かけすぎ」に注意

もし長期入院なんてことになれば、医療費の負担は膨らんでしまいます。さらにその間は収入も途切れてしまいますので、念のために民間医療保険は手厚くしておきたいと考える人も、少なくないでしょう。

しかし実は殆どの場合、たとえ長期入院になったとしても「自己負担額が、毎月何十万もかかる」ということはありません。なぜなら公的医療保険には、「高額療養費制度」というものがあれるからです。

高額療養費制度では、医療費の自己負担における一ヶ月当たりの上限額が決められています。その上限額を超えた自己負担については、払い戻し請求の手続きをすれば返してもらえるという仕組みになっているのです。

またケガや病気による休業についても、疾病手当や休業補償給付金などで、ある程度の部分はカバーできるケースが多いのです。

そう考えれば、そこまで多額の民間医療保険に加入する必要は、ないと言えるでしょう。

中には医療保険に、高額療養費制度や公的医療保険の対象外となる、先進医療の費用を補償する特約をつける人も多くいます。しかし実際のところ、先進医療が必要となるケースは非常に稀です。さらに、「先進医療だから必ず治る」というわけでもありません。この点を理解して、あくまで本当に必要な範囲内で、保険は選びたいものです。