転職と人事

選考試験を通過し、採用決定・内定通知を頂いたらなるべく早くに返答をしましょう。返答をせずにおくと、辞退したものと思われてしまう事もあるので注意しましょう。メールでもかまいませんが、見落とされるかもしれないので、採用担当者に電話し、直接入社する旨を伝えるのが一番確実な方法です。

1. 直属の上司に退職の意思を伝える
2. 退職日の決定
3. 退職届の提出
4. 引き継ぎ、残務処理
5. 退社

退職の意思はまずは直属の上司に伝えます。相談の形で切り出し、退職したいことを伝えましょう。引きとめられる事もあるでしょうが、意思は決まっていることを伝えれば理解してもらえるでしょう。

担当する業務の後任への引継ぎ、残務処理など無理がなくキチンと引き継げるよう計画を立てる。退職日の決定は、現在の社内事情を考慮し決める事で円満退社へとつながります。関わっているプロジェクトが中途半端な時期に退社するのは好ましくないだろうし、転職するのであれ自分の責任は果たさねばなりません。 転職先への入社日がどうしても調整が出来ない場合は、その旨を上司に伝え退職日を調整してもらいましょう。

退職理由・退職日を明記し、宛名は代表取締役社長としますが上司に提出します。

どの業務を誰にいつまでに引き継ぐのか、いつまでに何を用意すればいいのか、余裕を持ったスケジュールを立てましょう。退職日の3日前までに終わらせるようにすると、予定外のことにも対応でき確実な引継ぎが出来ます。
・書類はファイルに残し、どこに何があるかをわかるようにする
・業務ごとにファイル、ファイルの保存先をまとめる
・取引先には後任と共に挨拶に出向く

顧客や取引先へは自分から伝える必要はありません。後任や引継ぎなどの予定が決まらない状態で、退社することだけ伝えたのでは取引先は混乱するだけで、退社後の業務にも支障をきたす事になるかもしれず、円満退社とならないので顧客と取引先へは会社からの連絡・支持があるまで特に伝えず、通常通り業務を遂行しましょう。

・雇用保険被保険者証
・離職票
・源泉徴収票
・年金手帳

・康保険被保険者証
・社員証明証・名刺
・書類・資料・データ
・定期券