「プロジェクトとは、独自のプロダクト、サービス、所産を創造するために実施する有機性のある業務」^註84-1 と定義されている。プロジェクトの所産（成果物）には、ビルや道路や新製品など有形のものと、新技術の開発や仕事のやり方の改革、といった無形の成果物とがある。南京を攻略することを無形の所産と考えれば、南京攻略戦をひとつのプロジェクトと考えてもよいだろう。この項では、プロジェクト管理のフレームワークを使って、南京攻略戦というプロジェクトの問題を整理してみる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　図表８．４　日本陸軍の特質

（３）“勝ち方”への配慮なし <品質>

松井大将は、飯沼参謀長を通して「皇軍に心服親和せしめ日支一体の必要を感せしむる以外出征の目的達成の途なし」^註82-8と述べているように、南京を占領するだけでなく、その勝ち方が重要だと考えていた。たとえば道路を建設するプロジェクトの場合、１年もしないうちに穴だらけになってしまうような道路だったら、その建設プロジェクトは成功とはいえないであろう。つまり、プロジェクトがもたらす成果の“品質”を確保することは目標を達成することと同じように重要なことである。

通常、モノを作るプロジェクトであればその品質要件が提示される。その「品質要件」は「南京城攻略要領」^註34-1で“命令”されたものの、それを遵守するための具体的な施策には乏しかった。

松井大将は市民の暴行が発生する可能性があることを認識していたので、城内への入場制限の命令を出したが、その命令が守られていることを確認する措置はとられなかったし、憲兵を配置して兵士たちを取り締まることも充分ではなかった。こうした措置がとられていれば、市民への暴行はかなり抑えられたはずである。

“包囲殲滅戦”を行えば大量の捕虜が発生することは容易に予測できたのに、捕虜の処置方針も提示せず、捕虜収容部隊を用意することもしなかった^註82-1。松井大将は東京裁判が始まるまで捕虜の問題があることを意識すらしていない（６．５．１項(6)(f)）。さらに、入城式開催にあたり、飯沼参謀長らは掃蕩が完了していないことを理由に延期を進言したのにそれを無視してしまった^註82-3。これらは、捕虜大量殺害の主たる要因となった。

（４）統率力がなかった中支那方面軍 <人的資源>

プロジェクトの資源管理で最も重要なのは人的資源の管理であり、プロジェクトを適切に推進できる組織体制である。１１月７日に発足した中支那方面軍は、上海防衛を主眼とした体制であり、軍本部の直轄部隊はほとんどなく（８．２節（５）（間３））、松井総司令官の権限も限られていた。このような体制が、「南京城攻略要領」^註34-1を守らせることができなかったことや、占領後の軍政計画が遅れた要因の一つになった可能性は十分にある。

（５）徴発に依存する弊害を無視 <調達>

軍（プロジェクト）が組織として調達すべきものを個人の調達に依存すれば、モラル上の問題が発生したり、調達不能になったりする可能性があることは容易に想像できる。徴発が兵士の規律を乱す副作用があることは指揮官や軍医などからも指摘されていた。たまたま、南京攻略戦では地理的にも季節的にも恵まれていたため、兵士達が餓えることはなかったが、現地調達には調達不能というリスクがあることも忘れてはならない。

徴発に依存する弊害を無視して、「南京一番乗り」を目指してスケジュール優先で進めた結果が、南京事件を誘発する原因のひとつになっただけでなく、徴発に依存することによる問題やリスクが教訓として生かされることなかった。兵站軽視の姿勢はこの後も続き、その結果、インパール作戦^註84-4のような悲惨な事件が起こってしまうのである。

（６）正確な事実を継承することの重要性 <コミュニケーション>

南京攻略戦の状況は、軍の発表などに基づき新聞などのマスコミが報道したが、軍は都合の悪いことは発表しないばかりか、報道規制も行っていた。マスコミも売上を伸ばすために、否定的な情報より国民が喜ぶ威勢のよい情報を優先的に流したかもしれない。その結果、南京で起きた捕虜や市民への暴行事件はもちろん、日中戦争がドロ沼化する可能性が極めて高いことなどは、ほとんど伝えられなかった。そうとは知らぬ民衆はひたすら南京陥落をよろこび、さらなる勝利を求めるかのような祝賀パレードを盛大に行った。もし、民衆が南京陥落を冷静な目でみていたら、「蒋介石を対手とせず」などといった声明は出さなかったかもしれない。

一般のプロジェクトでもプロジェクト内部から都合の悪い情報を外に出すことは極めて難しいので、第三者が監視したり、プロジェクト状況を数値化したりすることにより客観性を保持する対策がとられる。しかし南京戦では軍も政府もマスコミも不祥事の発生を知りながら、国民にはそれを知らせず、日中戦争から手を引くか中断して別の手段を考える機会を逃してしまった。

事実を正しく伝えることの重要性を認識する機会は日露戦争後にもあった。日露戦争後の講和では、南樺太の領有などを勝ち取ったが、賠償金の請求はしなかったため、反発した民衆が日比谷公園で暴動を起こした。しかし、日露戦争は日本が勝ったとはいえ薄氷の勝利で、これ以上戦争を続ける国力はなかった、戦病死者数は日本軍約８万余人に対してロシア軍は約４万余人^註84-5と日本側犠牲者が圧倒的に多かったが、こうした事実は公表されなかった。それどころか多数の犠牲者を出した白兵突撃作戦が日本陸軍の基本的戦型（パラダイム）とされ、その戦型に適応するために精神主義が強調されていった。もし正しい情報が開示されていたら、日本陸軍の体質自身が変わっていたかもしれない。人は必ずミスを犯す、外部からの監視は本人のためにもなるのである。

（７）急速な攻略は犠牲を減らしたが・・ <スケジュール>

１１月２２日に松井大将が南京攻略を具申したときの想定スケジュールは、｛１２月中旬以降南京に向ふ攻撃を開始せんとするに在りて、遅くも２ケ月以内に其目的を達成し得る｝（松井日記１１月２２日、「南京戦史資料集」、P8）であった。参謀本部も、｛ 上海から送り越された作戦計画では、南京の攻略戦開始は、昭和１３年１月中旬と予定されてあった｝（「河辺虎四朗回想録」、P86）　と、認識していた。つまり、当初予定より１～２ケ月も早く南京を陥落させたのである。このスピードは、中国軍が態勢を建てなおし、陣地構築などの準備をする時間を与えなかったことにより、日本軍の犠牲を抑えることができたことは間違いない。しかし、南京事件を起こしたことだけでなく、南京攻略をきっかけとして日中戦争が泥沼化したことを考えれば、得られた利益より失ったものははるかに大きかったといえる。

（８）スコープ、コスト、ステークホルダー

以下のような疑問があるが、情報不足につきコメントは省略する。

・スコープ；　占領後軍政計画は誰が行なうべきものであったのか？

・コスト；　おそらく特別予算を組んだのであろう。それがどのような影響を及ぼしたのか影響はなかったのか不明。

・ステークホルダー；　安全区国際委員会のメンバーや外国の外交官やジャーナリストなどを味方につけることに失敗した。中国のやり方に不満を持っていた外国人も少なくなかったのだから、うまく対応すれば日本ファンを増やせたかもしれない。