旅行まめ知識

旅行業務取扱管理者を勉強している間に覚えた知識の中で、旅行者の立場
で知って得する内容をまとめました。

1. 大人/子供運賃適用年齢の違い：
JR/フェリー運賃では、12才(小学生まで)は子供運賃が適用されますが、
国際/国内航空運賃の場合は、12才になった時点で「小学生でも」大人
運賃が適用になります。これは出発日時点での年齢が適用されるので、
安く行きたいのであれば、12才の誕生日前に出発する必要があります。
(早生まれは得ですね)

2. 列車の遅延：
到着が予定より2時間以上遅れたJR特急&急行列車は、特急&急行料金全額が
払戻しされます。早く着かなかった訳なので、当然と言えば当然です。
関連で、列車の冷暖房設備が故障して、到着までその車両を使用せざるを
得なかった場合には、特急&急行料金の「半額」が払戻しされます。

3. 新幹線乗継ぎ割引：
指定駅において、新幹線から在来特急列車に乗継ぐ場合(その逆も)、在来
特急料金部分が半額になります。新幹線から在来特急に乗継ぐ場合は、当日
乗継ぎ分のみ有効ですが、逆に在来特急から新幹線に乗継ぐ場合は、翌日の
乗継ぎ分まで有効になります。
例えば上越新幹線で新潟駅まで行き、そこから特急「いなほ」を乗継いで
鶴岡まで行く旅程の場合、帰路に関しては新潟で途中下車し、翌日の上越
新幹線を利用する場合でも、乗継ぎ割引きが適用されます。
時間に余裕があるのなら、新潟で1泊して観光してみてはいかがでしょうか？

4. パッケージツアー関連：
- 特別補償制度：
旅行に参加する場合、任意で旅行傷害保険に加入される方も多いと思われ
ますが、何も加入していなくても、ツアーを企画した企画旅行業者から、特別
補償制度の規定により補償金が支払われます。
* 死亡補償金：2500万円(海外旅行)、1500万円(国内旅行)
* 後遺傷害補償金：死亡補償金の 3-100% (度合いに応じ)
* 入院見舞金：日数に応じ 4-40万円(海外旅行)、2-20万円(国内旅行)
* 通院見舞金：日数に応じ 2-20万円(海外旅行)、1-5万円(国内旅行)
但し上記は、参加中の事故による傷害時の場合で、旅行者の病気は適用されません。
上記条件&金額では不十分と思われる場合のみ、旅行傷害保険に加入しましょう。

- 旅程補償制度：
確定書面で決定されたツアー内容が、旅行業者の関与しえない事由で変更に
なった場合、旅行参加者には変更補償金という名目で一律の額が支払われます。
旅行出発前か後か、又変更の内容によって率は違いますが、旅行代金の1%-5%の
範囲で補償されます。
例) ツアータイトルの変更「A航空で行くハワイ -> B航空に変更」5%(開始後)
例) 運送機関の設備等級変更「TGV1等車利用 -> 2等車に変更」2%(開始後)
但し、入場する観光施設/設備の等級変更は対象外です。サッカー観戦ツアーで
S席での観戦がA席に変更になっても、変更補償金は支払われません。(何で？)

- 旅行業者からの契約解除：
例えば、最小催行人員が示されているツアーにおいて、その人員に達しな
かった場合、旅行業者は規定された期日までに参加者にその旨を通知しな
ければなりません。この期日を過ぎてからの通知は一切無効です。旅行業者
は、たとえ参加者が1人でもツアーを実施しなくてはいけません。
* 日帰り旅行：出発日の前日から3日目より前までに通知
* 国内旅行：出発日の前日から13日目より前までに通知
* 海外旅行：出発日の前日から23日目より前までに通知
* 海外旅行(ピーク時)：出発日の前日から33日目より前までに通知

- ツアーコンダクターの勤務時間：
添乗員のツアー中の勤務時間については、旅行業約款の中で定められていて、
原則朝8時から夜8時までと規定されているようです。
ただし旅程により朝8時前に出発したり、到着が夜8時過ぎる場合もあるので、
あくまで原則の規定です。24時間勤務ではないという事ですので、夜中の12時
過ぎに添乗員の部屋に電話して質問するなど、非常識な行為は慎むべきです。

5. 安全な旅行業者の見分け方：
旅行業者(含：旅行業者代理業)は、旅行業法で行政庁への登録義務があり、認可
を受けなければ旅行業務は取り扱えません。又、旅行者保護のため一定の営業
補償金を供託する必要があります。万一業者が倒産しても、この営業保証金で
旅行者への弁済に充てますが、全額戻る保障はありません。
やはり安全な業者を選択したいのですが、業者個々の財務内容を一般の人が
正確に把握するのは不可能であり、信用していいかどうかの「よりどころ」が
目安として必要です。
一番わかりやすい目安は、「旅行業協会」に加入しているかどうか？です。
旅行業協会に加入すると、営業保証金に代わり「弁済業務補償金」というものを
旅行業協会に納付します。その額は営業保証金の1/5で済み、万一倒産しても
旅行業協会が代わって弁済を行います。(組合みたいなものですね)
旅行業者の保証人がはっきりしている分、信用度が増します。
又、旅行業協会では、旅行者からの苦情相談にも応じる義務もあるので、
気になる旅行業者に関しては、相談してみて下さい。
国内旅行業者 -> 全国旅行業協会
海外旅行業者 -> 日本旅行業協会

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