紙か電子かの２

新聞ネット版すべて有料化；メデイア王マードック氏表明；・・・・・・
　米メデイア大手ニューズ・コーポレーションを率いるルパート・マードック最高経営責任(CEO)は5日、傘下にもつ新聞のwebサイトを一年以内にすべて有料化する方針を明らかにした。

　 世界的な景気後退を受け、同日発表された決算でニューズ社が赤字に転落したことが背景にある。新聞業界は経営上状況の悪化に苦しんでおり、世界的なメデイア王として君臨するマードック氏の判断と今後の行方が注目される。

　記事の内容は次の通りになっている。この事実は世界が追随するという内容になっているニューズ社の2００９年期決算は33億７８００万ドルの赤字。前年同期は53億8700万ドルの黒字だった。赤字転落は新聞事業だけではなく、地方テレビやインターネット関連事業を大幅に収益を減らしたため。

　だが、マードック氏は決算発表後の電話会見で、「質の高いジャーナリズムは高くつく。内容を無料で提供することは、資産を切り売りしているのと同じことだ」と語り、世界の主流となっている新聞社系ウェブサイトの記事の無料ウェブサイトでの記事の無料提供を見直すと明言した。

　また「有料化の先陣を切ることで読者の減少に見舞われようともかまわない。もしわれわれが成功すれば、世界の新聞が追随だろう」と述べ、傘下の英国の高級紙タイムズやサンなど、すべての新聞を来年夏までに有料化するとした。

　ウェブサイト閲覧の有料化は、新聞経営が全体的に悪化する中で、しばしば議論されている。トップクラスのアクセス数を誇る米紙ニューヨーク・タイムスも、今年に入り、何らかの形で有料化を検討していると伝えられた。

　しかし、専門家の間では、有料化は読者離れを招くだけだと見方が多い。現時点で有料サイトとして成功しているのは、ニューズ社傘下の米紙ウォール・ストーリート・ジャーナルなどわずかしかない。

　マードック氏は07年に、ウォール・ストリート・ジャーナル紙を発行するダウ・ジョーンズ社を買収した際、同誌のウェブサイトを無料化する意向を示したことがあったが、撤回した。

　以上がマードック氏の記事の内容だが、この業界の深刻さが書かれていた。
まさに時代の象徴をなまなましく書かれているが、私のごとき老人でもウェブの即時性にはうなずかれる時代だ。新聞は毎朝必ず読んではいる。